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企業の業績比較ならSuik

業績赤字あり (2017-06-30)

2017/08/17

日本基礎技術の最新業績

業界:建設・土木業界すぐ比較

日本基礎技術の最新の業績推移(売上高、営業利益、経常利益、資産、資本、従業員数、利益率などの経営指標等)、事業内容、同業他社、関連統計を確認できます。また、EDINETに提出された有価証券報告書などの一部から日本基礎技術の事業内容についても確認できます。 注意:日本基礎技術の業績はすべて実際に提出された有価証券報告書、決算書などの財務諸表(損益計算書、貸借対照表、キャッシュフロー計算書)をもとに、決算日を3月31日として季節的変動を反映するように推定(業績の推定方法)しています。 企業ページについて 総合点について

(日本基準_連結_JPY)のデータから作成

総合点

2017-06-30:5.98

2017-03-31:4.52

2016-12-31:5.88

2016-09-30:7.26

売上高

2017-06-30:50億2200万

2016-06-30:41億7100万

2015-06-30:50億9363万

2014-06-30:41億8923万

営業利益

2017-06-30:-1201万

2016-06-30:-1億8204万

2015-06-30:3億0329万

2014-06-30:-7636万

経常利益

2017-06-30:3220万

2016-06-30:-3億3700万

2015-06-30:3億7016万

2014-06-30:-4800万

親会社株主に帰属する当期純損益

2017-06-30:-7700万

2016-06-30:-3億0300万

2015-06-30:2億0348万

2014-06-30:-6918万

包括利益

2017-06-30:-1300万

2016-06-30:-3億3500万

2015-06-30:1億9100万

2014-06-30:4700万

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営業CF

2017-03-31:7億2491万

2016-03-31:11億2024万

2015-03-31:13億9700万

2014-03-31:-20億4500万

投資CF

2017-03-31:-14億5500万

2016-03-31:15億1929万

2015-03-31:9億7300万

2014-03-31:-2億4500万

財務CF

2017-03-31:-3億8400万

2016-03-31:-4億7400万

2015-03-31:-2億2200万

2014-03-31:-2億3200万

総資産

2017-06-30:292億0170万

2016-06-30:292億9800万

2015-06-30:295億2900万

2014-06-30:274億4400万

流動資産

2017-06-30:154億0654万

2016-06-30:170億2409万

2015-06-30:158億6089万

2014-06-30:148億3761万

現金及び現金同等物

2017-03-31:56億9819万

2016-03-31:68億4265万

2015-03-31:46億8195万

2014-03-31:25億3100万

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現金及び預金

2017-06-30:50億1571万

2016-06-30:66億5005万

2015-06-30:69億3713万

2014-06-30:59億1260万

固定資産

2017-06-30:137億9515万

2016-06-30:122億7465万

2015-06-30:136億6824万

2014-06-30:126億0642万

負債

2017-06-30:65億1819万

2016-06-30:56億7060万

2015-06-30:57億1936万

2014-06-30:56億0456万

流動負債

2017-06-30:57億9531万

2016-06-30:49億1964万

2015-06-30:48億0047万

2014-06-30:46億0283万

固定負債

2017-06-30:7億2288万

2016-06-30:7億5095万

2015-06-30:9億1888万

2014-06-30:10億0172万

純資産額

2017-06-30:226億8351万

2016-06-30:236億2800万

2015-06-30:238億0900万

2014-06-30:218億3900万

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従業員数

2017-03-31:420

2016-03-31:414

2015-03-31:404

2014-03-31:405

臨時従業員数(外)

2017-03-31:77

2016-03-31:80

2015-03-31:63

2014-03-31:50

売上営業利益率

2017-06-30:-0.2

2016-06-30:-4.4

2015-06-30:6

2014-06-30:-1.8

売上経常利益率

2017-06-30:0.6

2016-06-30:-8.1

2015-06-30:7.3

2014-06-30:-1.1

売上純利益率

2017-06-30:-1.5

2016-06-30:-7.3

2015-06-30:4

2014-06-30:-1.7

ROA

2017-06-30:-1.2

2016-06-30:-4

2015-06-30:2.8

2014-06-30:-1.2

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ROE

2017-06-30:-1.2

2016-06-30:-5.2

2015-06-30:3.6

2014-06-30:-1.2

自己資本比率

2017-06-30:77.7

2016-06-30:80.6

2015-06-30:80.6

2014-06-30:79.6

流動比率

2017-06-30:265.8

2016-06-30:346

2015-06-30:330.4

2014-06-30:322.4

固定比率

2017-06-30:60.8

2016-06-30:51.9

2015-06-30:57.4

2014-06-30:57.7

業績ランキングは

1681

(3060社中 , 2017-06-30)

業績ランキングへ

統計項目で上昇したのは

274

(387個中 , 2017-05-31)

景気動向へ

日本基礎技術の事業内容

以下は提出書類から独自に設定したものです。

メインサブ
日本基礎技術

キーワードの推移
2017/06/30(年度)2016/06/30(年度)2015/06/29(年度)2017/08/14(四半期)2017/02/14(四半期)2016/11/14(四半期)2016/08/12(四半期)2016/02/12(四半期)2015/11/13(四半期)2015/08/13(四半期)
地質調査地質調査地質調査jafec地質地質修繕工事地質調査地質調査地質調査
地質重機地質主眼修繕工事修繕工事主眼地質地質地質
法面地質ダムusa底打ち主眼減災コンサルコンサルコンサル
重機法面コンサル金融資本減災減災圧力jafec公共事業費公共事業費
コンサルコンサル重機公共投資資材公共投資公共投資公共事業費再開発再開発
ダムjafec法面inc技術資材資材重機重機重機
植物工場ダム特定建設共同企業体技術情報有価証券技術建設工事都市再開発都市再開発
伊江植物工場京成公共コスト技術公共修繕工事建設工事建設工事
jafec修繕工事植物工場研究開発研究開発投資有価証券eu離脱減災修繕工事修繕工事
修繕工事清水修繕工事個人消費公共円高usa減災減災
清水岡崎サービスエリアdci金融セグメント利息情報再開発土木株高
地盤鉄建jafecグループグループeu離脱研究開発株高技術土木
鉄建第二東名高速道路京成電鉄売上高円高土木公共プロジェクト
土木工事地盤岡崎サービスエリア売上高成績証券グループinc差額資材
植物植物清水成績配当金セグメント技術証券技術
京成土木工事水利差額売上高公共有価証券公共
東京外かく環状道路京成第二東名高速道路情報成績研究開発投資有価証券大型
環境保全東京外かく環状道路原子力発電所コスト金融仕入れ研究開発
jv環境保全東急建設仕入れ研究開発金融
建設業者地すべり土木工事為替グループ債権グループ
ウェイストパーク減災水路債権セグメント売上高
地下ダム建設業者植物売上高配当金環境
前田建設都市再開発東京外かく環状道路研究開発成績金融セグメント
ウィズウェイストジャパン第一種市街地再開発事業環境保全グループ成績
都市再開発建設工事地すべりグループ売上高
土木イーキューブ地盤セグメントセグメント
熊谷組熊谷組減災
dcidci建設業者売上高成績
オーケーソイル県土建設工事成績
建設工事オーケーソイル赤字
年度or届出書
四半期or半期

(20170630)にEDINETに提出された書類から引用(画像は省略)

(20170814)にEDINETに提出された書類から引用(画像は省略)

日本基礎技術の類似企業へ

日本基礎技術の業績推移

日本基礎技術の同業他社

業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、平成29年3月31日現在、当社、子会社12社、関連会社7社で構成され、建設事業(土木・建築)を主な事業とし、さらに各事業に関連する事業活動を展開している。当社は総合建設業を営んでおり、セグメントを土木事業、建築事業に区分している。連結子会社である、安藤ハザマ興業株式会社は建設用資材の販売及びリースを、青山機工株式会社は土木及び建築工事の施工等を、菱晃開発株式会社は不動産の売買、賃貸並びにその仲介を、株式会社アーバンプランニングは建築設計を、在外子会社であるハザマアンドウ(タイランド)等は現地国における建設事業を、それぞれ主要事業としている。...(20170629に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/08

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業績赤字あり (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社及び当社の関係会社は、当社、親会社の株式会社麻生、親会社の子会社2社、関連会社の広東冠生土木工事技術有限公司で構成されております。親会社の株式会社麻生は、医療関連事業、環境関連事業、建築資材製造販売、不動産事業を主な事業内容としており、当社は親会社の子会社である麻生商事株式会社より工事を受注し、また、親会社の子会社である麻生セメント株式会社及び麻生商事株式会社より工事用資材等を一部仕入れております。なお当社は、建設業の単一セグメントであります。セメント、骨材、水及び起泡剤の材料から構成され、スラリー(泥状物)状のモルタル(セメント・原料土・水を練り混ぜた物)に発泡させた気泡を混入して作られ...(20170628に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社の主たる事業は次のとおりであります。当社の業務組織は、総務部、購買部を中心とした管理部門と建設工事における受注及び設計・施工に関する土木部門、建築部門と不動産の売買、賃貸、仲介等に関する不動産部門で構成されており、それぞれ営業業務を含みます。上記の土木部門、建築部門及び不動産部門は「第5 経理の状況 1.財務諸表等 (1)財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。土木部門は、一般土木、舗装、地下技術の三部署により構成されております。一般土木は、治山・治水工事、上・下水道工事、土地造成工事、港湾・空港関連工事、道路工事等の一般土木工事を担当しております。舗装は、用地・道路...(20160928に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、非連結子会社3社、関連会社1社及びその他の関係会社1社で構成され、建築事業、土木事業を主な内容とし、さらに環境整備事業、保険代理業等に関係する事業を営んでおり、各事業に係わる当社及び関係会社の位置付け等は次のとおりであります。 なお、次の建築事業及び土木事業は、「第5 経理の状況 1財務諸表等 (1)財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。当社が、建築工事全般から構成される建築事業及び土木工事全般から構成される土木事業を行っております。子会社であるテクノアシスト(株)が環境整備事業、関連会社であるクイント企画(株)が保険代理業等の経営を行っております...(20170630に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/09

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社及び当社の関係会社は、当社、連結子会社3社及び親会社の南海電気鉄道株式会社で構成され、建設事業及び不動産事業を主な内容とし、さらに各事業に付帯関連する事業活動を展開しております。当社は、建設工事の一部を親会社である南海電気鉄道株式会社から受注しております。施工にあたっては、建設用仮設資材の一部を連結子会社である南海建設興業株式会社から調達しているほか、施工の一部を連結子会社3社に発注しております。当社は、不動産の売買及び賃貸事業を行っております。株式会社を存続会社とする吸収合併を行っております。...(20170623に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/08

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、子会社6社、関連会社3社で構成され、建築、土木及びその他の事業を行っている。当社は総合建設業を営んでいる。当社は不動産関連事業を行っている。淺沼建物(株) .......................................アサヌマ・コンストラクション・ .........リミテッド・インターナショナル長泉ハイトラスト(株) ...........................金沢宝町キャンパスサービス(株) ...............(20170629に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、建設事業及びその周辺関連事業を主たる事業としている。建設事業 当社及び連結子会社である(株)ガイアート、関連会社である笹島建設(株)他が建設事業を営んでいる。また、連結子会社であるテクノス(株)は建設事業の他、建設用資機材の製造販売等を行っている。その他の事業 連結子会社である(株)テクニカルサポートは事務代行事業を営んでおり、当社は事務業務の一部を委託している。また、連結子会社である(株)ファテックは建設技術商品の提供事業を営んでおり、当社はその一部の提供を受けている。...(20170629に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/09

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、子会社17社及び関連会社17社で構成され、建設事業、建設に附帯する事業、不動産事業及び船舶の建造・修理その他の事業活動を展開しております。...(20170629に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/09

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、子会社7社、関連会社1社で構成され、建設事業及び不動産事業を主な事業の内容としております。建設事業 当社は総合建設業を営んでおり、連結子会社である新総建設(株)、大丸防音(株)と他2社が施工協力を行い、当社は工事の一部を受注、発注しております。不動産事業 当社は不動産事業を営んでおり、連結子会社である(株)都市空間が同様に不動産事業を営み、当社は(株)都市空間に不動産の一部の管理を委託しております。...(20170628に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、子会社27社及び関連会社3社で構成され、国内土木事業、国内建築事業、海外建設事業、国内開発事業及びこれらに関連する建設資材の販売、機器リース並びに造船事業等の事業活動を展開している。当社及び連結子会社である五栄土木(株)、洋伸建設(株)が営んでおり、当社は工事の一部をこれらの連結子会社に発注している。当社及び連結子会社であるペンタビルダーズ(株)が営んでおり、当社は工事の一部を連結子会社に発注している。当社及び連結子会社であるペンタオーシャン・マレーシア社等が営んでおり、当社は工事の一部をこれらの連結子会社から受注している。また、連結子会社であるアンドロメダ・ファイブ社及...(20170627に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/08

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社の企業集団は、当社、子会社29社、関連会社5社で構成され、建設事業、不動産事業を主な事業としており、その他として建設関連以外のサービスも展開しております。当社が建設工事の受注、施工を行うほか、子会社の福田道路(株)他22社、関連会社の(株)高建他4社が建設工事の受注や施工、並びに建設工事関連資機材の賃貸や製造販売等を行っており、その一部は当社が発注しております。当社が不動産の売買、賃貸及び開発に関する事業を行っているほか、子会社の福田アセット&サービス(株)他5社、関連会社の(株)高建が不動産事業を行っております。子会社の福田道路(株)他5社は建設工事関連以外の製品を賃貸や製造販売等を行っ...(20170328に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/08

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社と連結子会社2社((株)テノックス技研、(株)複合技術研究所)、非連結子会社1社(TENOX ASIA COMPANY LIMITED)で構成されており、建設及び建設資材の販売を主たる事業としております。建設事業..................当社、(株)テノックス技研の2社は基礎工事に特化した建設事業を営んでおり、当社に対しては(株)テノックス技研が機材の賃貸を含む施工協力を行っております。海外においては、TENOX ASIA COMPANY LIMITEDが事業を行なっております。土木建築コンサ.........(株)複合技術研究所が土木建築コンサルティング全般等に...(20170629に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/07

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、連結子会社9社、非連結子会社8社で構成され、建設事業及びその他(車両・建設機械・事務機器のリース、建設資材の販売、損害・生命保険代理店、福利厚生施設の管理、介護サービス業等)の事業活動を行っております。当社は法面保護工事、地盤改良工事を主体とした土木工事業及び建築事業を営んでおり、連結子会社であるRAITO, INC.は米国の現地法人として地盤改良工事等を、(株)小野良組は建築工事及び土木工事等の事業活動を、(株)アウラ・シーイー、(株)東海リアライズ、(株)九州リアライズ、(株)東北リアライズ、(株)みちのくリアライズは建設工事の請負並びに建設資材の販売を、Raito ...(20170629に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社の企業集団は、当社、子会社4社、その他の関係会社2社で構成され、主な事業内容は建設事業であります。 当社は建設業を営んでおります。連結子会社緑興産株式会社は土木工事業と材料販売、損害保険等の代理店を営んでおり、当社は施工する工事の一部を発注するとともに、材料等の仕入れを行っております。連結子会社山口アースエンジニアリング株式会社及び島根アースエンジニアリング株式会社は、土木工事業を営んでおり、当社は施工する工事の一部をこれらの子会社に発注しております。また、連結子会社 PT NITTOC CONSTRUCTION INDONESIAは、土木工事業を営んでおり、当社が工事を施工しております。...(20170623に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループ(当社及び当社の関係会社、以下同じ)は、当社(応用地質株式会社)、子会社32社及び関連会社5社により構成されており、調査・コンサルティング事業(地質調査・設計・工事・環境調査・環境アセスメント・自然災害及び環境リスク分析事業等)と計測機器事業(地質調査用・地震観測用・物理探査用及び石油探査用の計測機器・セキュリティー機器の開発・製造・販売)を営んでおります。当社は専門的技術力をもって、地質調査及びそれに関連・付帯する事業を含む地質総合コンサルタントを業として行っております。連結子会社のエヌエス環境(株),東北ボーリング(株)、オーシャンエンジニアリング(株)、宏栄コンサルタント(株...(20170328に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/17

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業績 (2016-11-30)

(2016-11-30) ”当社グループは、当社、子会社8社、関連会社2社で構成され、主な事業内容とその位置づけは次のとおりであります。当社は、総合建設業を営んでおり、土木工事及び建築工事の施工を主な事業としております。また、子会社国土開発工業(株)、日本アドックス(株)に当社が施工する工事の一部を発注し、あるいは国土開発工業(株)、日本アドックス(株)が他から受注した建設工事の一部について施工協力をしております。当社は不動産の売買、賃貸及び都市開発・地域開発等不動産開発全般に関する事業を営んでおります。子会社の国土開発工業(株)は主に土木工事及び建設用機械の製造・販売・賃貸を行っております。日本アドックス(株)は主に工...(20160831に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/03/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、連結子会社8社、非連結子会社3社、関連会社4社で構成され、建設事業を主体として、これに伴う工事の発注、施工、管理を行うほか、不動産の売買、賃貸および建設資材の販売、建設機械等の賃貸の事業を展開しております。なお、以下に示す区分はセグメントと同一の区分であります。民間企業、個人の発注するビル、住宅、工場、医療福祉施設、商業施設など建築工事の設計、施工、維持、修繕工事を行っております。また、官公庁発注の学校など公共施設の建築工事を行っております。(主な関係会社)当社、坂田建設(株)、セントラル工材(株)、リテック徳倉(株)、(株)エス・アール・シー及びTOKURA THAIL...(20170629に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績赤字あり (2013-03-31)

(2013-03-31) 売上高3年連続プラス成長営業利益6年連続黒字,マイナス成長へ転落経常利益マイナス成長へ転落,赤字へ転落当期純利益マイナス成長へ転落,赤字へ転落

更新日:2017/03/10

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業績赤字あり (2009-03-31)

(2009-03-31) 営業利益2年連続赤字経常利益2年連続赤字当期純利益2年連続赤字

更新日:2015/11/01

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業績 (2017-05-31)

(2017-05-31) ”当社グループは、純粋持株会社制を導入しており、当社及び連結子会社4社(JESCO CNS株式会社(以下、CNS)、JESCO ASIA JOINT STOCK COMPANY(以下、JESCO ASIA)、JESCO HOA BINH ENGINEERING JOINT STOCK COMPANY(以下、JHE)、JESCO TMC株式会社(旧 東京メディアコミュニケーションズ株式会社)(以下、TMC))の計5社で構成され、1国内EPC(注1)事業、2アセアン(注2)EPC事業、及び3総合メディア事業の3つの事業セグメントを展開しています。当社グループは、「FOR SAFETY FOR SOC...(20161129に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/07/17

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日本基礎技術の同業他社をもっと見る

日本基礎技術の関連統計

統計分類検索へ

日本基礎技術の基本情報

企業名 日本基礎技術株式会社
カナ ニホンキソギジュツカブシキガイシャ
英語名 japan foundation engineering co.,ltd.
業種 建設業
所在地 大阪市北区松ヶ枝町6番22号
ホームページ http://www.jafec.co.jp/
EDINET E00204
証券コード 1914
株価 Yahoo!ファイナンスで確認(1914)
決算日 03月31日