比較リスト

(19年12月)

20年02月18日

日本基礎技術の最新業績

建設・土木すぐ比較

”当社グループは、当社、連結子会社2社、関連会社2社で構成され、法面保護工事、ダム基礎工事、アンカー工事、重機工事、注入工事、維持修繕工事、環境保全工事ならびにこれらに関する事業を行っており、あわせて建設コンサルタント及び地質調査を行っている。連結子会社のJAFEC USA,Inc.は、海外工事への参入を図るため平成21年10月に米国ネバダ州に設立し、株式会社オーケーソイルは、都市部の地盤改良工事および海外工事に実績があるため平成22年4月に子会社化した。また、関連会社の日本施設管理株式会社は、当社業務に関連するダム... ”
(19年06月28日に提出された書類より抜粋)

※ポイント(0~10)表記

日本基礎技術の最新の業績(売上高、営業利益、経常利益、資産、資本、従業員数、利益率などの経営指標等)、事業内容、同業他社、関連統計を確認できます。 注意:日本基礎技術の業績は有価証券報告書、決算書などの財務諸表(損益計算書、貸借対照表、キャッシュフロー計算書)をもとに季節的変動を反映させるように推定(業績の推定方法)しています(決算日を3月31日としたデータも推定)。 企業ページについて 総合点について

累計四半期/連結/JPYの概況

完成工事高

19年12月:154億

18年12月:172億

17年12月:168億

完成工事総利益

19年12月:24億

18年12月:20億

17年12月:20億

営業利益

19年12月:5億4139万

18年12月:4億1941万

17年12月:3億1782万

経常利益

19年12月:7億 486万

18年12月:5億6717万

17年12月:4億4377万

当期純利益

19年12月:4億 603万

18年12月:2億5954万

17年12月:1億2123万

親会社株主に帰属する当期純利益

19年12月:4億 603万

18年12月:2億5954万

17年12月:1億2123万

包括利益

19年12月:5億4249万

18年12月:4460万

17年12月:4億 973万

親会社株主に係る包括利益

19年12月:5億4249万

18年12月:4460万

17年12月:4億 973万

営業CF

19年09月:5億8704万

18年09月:7億1732万

17年09月:9億3273万

投資CF

19年09月:-3億3900万

18年09月:-1億8900万

17年09月:-7億4000万

財務CF

19年09月:-3億6900万

18年09月:-2億9400万

17年09月:-6億 300万

資産

19年12月:322億

18年12月:308億

17年12月:311億

負債

19年12月:84億

18年12月:81億

17年12月:82億

純資産

19年12月:238億

18年12月:226億

17年12月:229億

資本金

19年12月:59億

18年12月:59億

17年12月:59億

株主資本

19年12月:228億

18年12月:229億

17年12月:228億

現金及び預金

19年12月:56億

18年12月:44億

17年12月:55億

現金及び現金同等物

19年09月:56億

18年09月:52億

17年09月:52億

流動資産

19年12月:156億

18年12月:158億

17年12月:167億

固定資産

19年12月:165億

18年12月:149億

17年12月:144億

流動負債

19年12月:76億

18年12月:78億

17年12月:75億

固定負債

19年12月:7億7382万

18年12月:2億4369万

17年12月:7億5465万

正規従業員

19年03月:409

18年03月:395

17年03月:420

平均臨時雇用人員

19年03月:57

18年03月:59

17年03月:77

全従業員

19年03月:466

18年03月:454

17年03月:497

総合点

19年12月:9.64

19年09月:9.53

19年06月:9.3

収益性

19年12月:10

19年09月:9.28

19年06月:8.55

安全性

19年12月:10

19年09月:9.9

19年06月:9.6

成長性

19年12月:8.92

19年09月:9.39

19年06月:9.75

ROA

19年12月:1.67

18年12月:1.12

17年12月:0.52

ROE

19年12月:2.36

18年12月:1.5

17年12月:0.7

売上高総利益率

19年12月:15.91

18年12月:12.18

17年12月:12.15

売上高営業利益率

19年12月:3.51

18年12月:2.44

17年12月:1.89

売上高経常利益率

19年12月:4.57

18年12月:3.3

17年12月:2.63

売上高純利益率

19年12月:2.63

18年12月:1.51

17年12月:0.72

自己資本比率

19年12月:70.9

18年12月:74.49

17年12月:73.45

固定比率

19年12月:72.48

18年12月:64.97

17年12月:63.35

固定長期適合率

19年12月:70.11

18年12月:64.29

17年12月:61.33

流動比率

19年12月:205.56

18年12月:201.3

17年12月:222.5

手元流動性比率

19年12月:3.31

18年12月:2.9

17年12月:2.76

資産回転率

19年12月:0.63

18年12月:0.74

17年12月:0.72

提出日対象時期書類名総合点収益性安全性成長性
20年02月19年12月四半期報告書(第3四半期)9.6410108.92
19年11月19年09月半期報告書9.539.289.99.39
19年08月19年06月四半期報告書(第1四半期)9.38.559.69.75
19年06月19年03月有価証券報告書9.168.159.3310
19年02月18年12月四半期報告書(第3四半期)9.098.619.079.59
18年11月18年09月半期報告書8.787.938.89.62
18年08月18年06月四半期報告書(第1四半期)8.858.298.559.72
18年06月18年03月有価証券報告書8.57.578.379.56
18年02月17年12月四半期報告書(第3四半期)8.116.858.229.25
17年11月17年09月半期報告書7.676.138.098.79
17年08月17年06月四半期報告書(第1四半期)7.275.417.978.43
17年06月17年03月有価証券報告書75.067.838.12
17年02月16年12月四半期報告書(第3四半期)7.25.427.648.53
16年11月16年09月半期報告書7.375.787.39.03
16年08月16年06月四半期報告書(第1四半期)7.496.146.939.4
16年06月16年03月有価証券報告書7.656.56.599.85
16年02月15年12月四半期報告書(第3四半期)7.546.936.319.38
15年11月15年09月半期報告書7.036.216.058.82
15年08月15年06月四半期報告書(第1四半期)6.595.815.828.13
15年06月15年03月有価証券報告書6.015.155.557.33
15年02月14年12月四半期報告書(第3四半期)5.524.445.36.82

以下は提出書類から独自に設定したものです。

メインサブ
日本基礎技術

住宅・リフォーム

すぐに比較する

線路

すぐに比較する

駐車場(建設)

すぐに比較する

建設コンサルタント

すぐに比較する

プラント・工場建設

すぐに比較する

道路

すぐに比較する

電気・通信工事

すぐに比較する

業界検索へ

(18年06月) ”当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社2社で構成され、建設事業及び建設コンサルティング事業を主な事業の内容としております。建設事業 当社は特殊土木技術の専門工事業を営んでおります。子会社である三信建設工業(香港)有限公司が建設業を営んでおりましたが、現在は平成23...”(18年06月28日に提出された書類より抜粋)

更新日:20年02月18日

あとで比較する

すぐに比較する

(19年12月) ”当社グループは、当社、連結子会社13社、非連結子会社5社で構成され、建設事業及びその他(車両・建設機械・事務機器のリース、建設資材の販売、損害・生命保険代理店、福利厚生施設の管理、介護サービス業等)の事業活動を行っております。当社は法面保護工事、地盤改良工事を主体とした土木工事業...”(19年06月27日に提出された書類より抜粋)

更新日:20年02月12日

あとで比較する

すぐに比較する

(19年12月) ”当社の企業集団は、当社、子会社5社、親会社1社で構成され、主な事業内容は建設事業であります。当社は建設業を営んでおります。連結子会社緑興産株式会社は土木工事業と材料販売、損害保険等の代理店を営んでおり、当社は施工する工事の一部を発注するとともに、材料等の仕入れを行っております。連...”(19年06月21日に提出された書類より抜粋)

更新日:20年02月07日

あとで比較する

すぐに比較する

(19年12月) ”当社グループは、当社、子会社17社及び関連会社17社で構成され、建設事業、建設に附帯する事業、不動産事業及び船舶の建造・修理その他の事業活動を展開しております。...”(19年06月27日に提出された書類より抜粋)

更新日:20年02月10日

あとで比較する

すぐに比較する

(19年12月) ”当社グループは、当社、子会社7社、関連会社3社で構成され、建築、土木及びその他の事業を行っている。当社は総合建設業を営んでいる。SINGAPORE PAINTS & CONTRACTOR .........PTE. LTD.当社は不動産関連事業を行っている。淺沼建物(株)...”(19年06月27日に提出された書類より抜粋)

更新日:20年02月07日

あとで比較する

すぐに比較する

(19年11月) ”当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び文化財調査コンサルタント(株)(関連会社)及びOHYA UNDERGROUND ENERGY (株)(関連会社)の3社により構成されております。当社は建設工事に関連する地質調査、土質調査を中心に環境・防災・海洋調査業務等を行い、こ...”(20年03月04日に提出された書類より抜粋)

更新日:20年03月04日

あとで比較する

すぐに比較する

(19年12月) ”当社グループの事業に係わる位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりです。当社は総合建設業を営んでおり、セグメントを土木事業、建築事業に区分しています。連結子会社である、安藤ハザマ興業株式会社は建設用資材の販売及びリースを、青山機工株式会社は土木及び建築工事の施工等を、菱晃開発...”(19年06月27日に提出された書類より抜粋)

更新日:20年02月12日

あとで比較する

すぐに比較する

(19年12月) ”当社グループは、当社、連結子会社9社、非連結子会社4社、関連会社5社で構成され、建設事業を主体として、これに伴う工事の発注、施工、管理を行うほか、不動産の売買、賃貸および建設資材の販売、建設機械等の賃貸の事業を展開しております。なお、以下に示す区分はセグメントと同一の区分でありま...”(19年06月27日に提出された書類より抜粋)

更新日:20年02月07日

あとで比較する

すぐに比較する

(19年12月) ”当社グループは、2019年3月31日現在、当社、連結子会社9社、非連結子会社6社及びその他の関係会社1社で構成され、国内土木事業、国内建築事業、海外建設事業、不動産事業を主な事業の内容としております。報告セグメントと当社グループ各社の関係は次のとおりであります。当社、(株)トマッ...”(19年06月27日に提出された書類より抜粋)

更新日:20年02月07日

あとで比較する

すぐに比較する

(19年12月) ”当社グループ(当社及び当社の関係会社) は、常磐開発(株)(当社)及び連結子会社である(株)ジェイ・ケイ・リアルタイム、(株)地質基礎、(株)茨城サービスエンジニアリング、(株)常磐エンジニアリングにより構成されております。当社グループが営んでいる事業内容は、建築事業、土木緑地事...”(19年06月21日に提出された書類より抜粋)

更新日:20年02月14日

あとで比較する

すぐに比較する

日本基礎技術の同業他社をもっと見る

土木・建設機械レンタル(活動指数)

141.4 (2010=100)(20年01月)

すぐに比較する

建築用金属製品(付加価値額)[2010年基準]

98.1 (2010=100)(18年09月)

すぐに比較する

建設出来高(土木[公共])

131,658.0 (億円)(19年12月)

すぐに比較する

建設出来高(建築[公共])

30,942.0 (億円)(19年12月)

すぐに比較する

建設出来高(土木[民間])

44,954.0 (億円)(19年12月)

すぐに比較する

建設出来高(建築[民間])

201,513.0 (億円)(19年12月)

すぐに比較する

建設出来高(総計)

409,062.0 (億円)(19年12月)

すぐに比較する

製材用素材等

22,892 (千万円)(18年12月)

すぐに比較する

建築材料卸売業(活動指数)

94.1 (2010=100)(20年01月)

すぐに比較する

統計分類検索へ

日本基礎技術の基本情報

企業名 日本基礎技術
カナ ニホンキソギジュツカブシキガイシャ
英語名 japan foundation engineering co.,ltd.
業界 建設
所在地 大阪市北区天満1丁目9番14号
ホームページ http://www.jafec.co.jp/
EDINET E00204
証券コード 1914
株価 Yahoo!ファイナンスで確認(1914)
決算日 3月31日