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業績赤字あり (2017-06-30)

2017/08/17

神田通信機の最新業績

業界:電気・通信工事業界すぐ比較

神田通信機の最新の業績推移(売上高、営業利益、経常利益、資産、資本、従業員数、利益率などの経営指標等)、事業内容、同業他社、関連統計を確認できます。また、EDINETに提出された有価証券報告書などの一部から神田通信機の事業内容についても確認できます。 注意:神田通信機の業績はすべて実際に提出された有価証券報告書、決算書などの財務諸表(損益計算書、貸借対照表、キャッシュフロー計算書)をもとに、決算日を3月31日として季節的変動を反映するように推定(業績の推定方法)しています。 企業ページについて 総合点について

(日本基準_連結_JPY)のデータから作成

総合点

2017-06-30:-3.62

2017-03-31:-5.8

2016-12-31:-2.66

2016-09-30:0.05

売上高

2017-06-30:10億0965万

2016-06-30:10億2916万

2015-06-30:10億3771万

売上総利益

2017-06-30:2億5046万

2016-06-30:2億4975万

2015-06-30:2億4531万

営業利益

2017-06-30:-7609万

2016-06-30:-9095万

2015-06-30:-6310万

経常利益

2017-06-30:-5235万

2016-06-30:-6757万

2015-06-30:-4571万

親会社株主に帰属する当期純損益

2017-06-30:-5608万

2016-06-30:-7130万

2015-06-30:1億4667万

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包括利益

2017-06-30:-1241万

2016-06-30:-1億0840万

2015-06-30:1億7981万

営業CF

2017-03-31:2億7957万

2016-03-31:3466万

投資CF

2017-03-31:2770万

2016-03-31:4億0532万

財務CF

2017-03-31:-6031万

2016-03-31:-7670万

総資産額

2017-06-30:60億7139万

2016-06-30:59億9040万

2015-06-30:59億2028万

流動資産

2017-06-30:30億0910万

2016-06-30:29億2990万

2015-06-30:27億9576万

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現金及び現金同等物

2017-03-31:14億2700万

2016-03-31:11億8003万

2015-03-31:8億1675万

現金及び預金

2017-06-30:19億2792万

2016-06-30:17億2565万

2015-06-30:16億7238万

固定資産

2017-06-30:30億6228万

2016-06-30:30億6049万

2015-06-30:31億2452万

負債

2017-06-30:25億6447万

2016-06-30:27億2762万

2015-06-30:27億2494万

流動負債

2017-06-30:14億2309万

2016-06-30:15億4748万

2015-06-30:14億0878万

固定負債

2017-06-30:11億4138万

2016-06-30:11億8014万

2015-06-30:13億1616万

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純資産額

2017-06-30:35億0691万

2016-06-30:32億6277万

2015-06-30:31億9534万

従業員数

2017-03-31:281

2016-03-31:286

2015-03-31:229

2014-03-31:172

売上総利益率

2017-06-30:24.8

2016-06-30:24.3

2015-06-30:23.6

売上営業利益率

2017-06-30:-7.5

2016-06-30:-8.8

2015-06-30:-6.1

売上経常利益率

2017-06-30:-5.2

2016-06-30:-6.6

2015-06-30:-4.4

売上純利益率

2017-06-30:-5.6

2016-06-30:-6.9

2015-06-30:14.1

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ROA

2017-06-30:-3.6

2016-06-30:-4.8

2015-06-30:10

ROE

2017-06-30:-6.4

2016-06-30:-8.8

2015-06-30:18.4

自己資本比率

2017-06-30:57.8

2016-06-30:54.5

2015-06-30:54

流動比率

2017-06-30:211.4

2016-06-30:189.3

2015-06-30:198.5

固定比率

2017-06-30:87.3

2016-06-30:93.8

2015-06-30:97.8

業績ランキングは

2622

(3060社中 , 2017-06-30)

業績ランキングへ

統計項目で上昇したのは

274

(387個中 , 2017-05-31)

景気動向へ

神田通信機の事業内容

以下は提出書類から独自に設定したものです。

メインサブ
神田通信機

キーワードの推移
2017/06/30(年度)2016/06/30(年度)2015/06/29(年度)2017/08/14(四半期)2017/02/14(四半期)2016/11/14(四半期)2016/08/12(四半期)2016/02/12(四半期)2015/11/13(四半期)2015/08/14(四半期)
特定建設業特定建設業社会福祉パッケージソフトパッケージソフトパッケージソフトパッケージソフトcctvcctvcctv
サポートサービスサポートサービスサポートサービス社会福祉協議会社会福祉協議会社会福祉協議会社会福祉協議会社会福祉社会福祉社会福祉
建設業法建設業法日立製作所サポートサービスサポートサービスサポートサービスサポートサービススペシャリストスペシャリストスペシャリスト
日立製作所日立製作所情報システムソフトソフトソフトソフトシステム設計システム設計システム設計
国土交通大臣国土交通大臣福祉セキュリティセキュリティセキュリティセキュリティ映像映像映像
情報システム情報システムパッケージソフトipネットワークipネットワークipネットワークipネットワーク情報システム情報システム情報システム
パッケージソフト制御システムcctv社会福祉法人社会福祉法人社会福祉法人社会福祉法人無線無線無線
cctvパッケージソフト設備工事福祉福祉福祉福祉現金預金現金預金現金預金
日立国際電気cctv社会福祉協議会ネットワークネットワークネットワークネットワーク設備工事設備工事設備工事
社会福祉協議会日立国際電気特定建設業ハードハードハードハード電子機器電子機器電子機器
情報通信社会福祉協議会ictソリューションソリューションソリューションソリューションictictict
福祉情報通信情報通信現金預金未成工事支出金現金預金現金預金福祉スピード福祉
ネットワーク福祉ネットワークビジネスビジネスビジネスビジネスソリューション福祉ソリューション
ソフトネットワークソリューションショップショップショップショップ不動産ソリューション不動産
セキュリティソフトソフト商業施設商業施設商業施設商業施設日本銀行不動産日本銀行
ソリューションセキュリティオールイン映像映像映像映像電子日本銀行電子
三菱電機ソリューションセキュリティ情報システム情報システム情報システム情報システムシステム電子システム
ipネットワーク三菱電機三菱電機ブランドブランドブランドブランド大手物価大手
社会福祉ipネットワークipネットワークシステム開発システム開発システム開発システム開発ネットワークシステムネットワーク
社会福祉法人社会福祉建設業法ホテルホテルホテルホテル株価のれん中国経済
交通社会福祉法人社会福祉法人システムシステムシステムシステム銀行大手銀行
電気通信交通国土交通大臣不動産不動産不動産不動産原油ネットワークビジネス
制御システムニューシステム設計インフラインフラインフラインフラビジネス銀行手形
ニュービジネス大手大手大手大手大手手形ビジネス支払手形
ビジネスソフトウェア制御システム拡販拡販拡販拡販支払手形手形機器
ソフトウェア拡販株高手形株価株価株価機器支払手形情報
拡販ハードニュー支払手形eu離脱eu離脱eu離脱情報資金技術
ハード省エネルギービジネスリスク手形手形手形技術機器受取手形
情報機器情報機器ソフトウェア情報支払手形支払手形支払手形受取手形情報個人消費
無線無線物価情報棚卸情報個人消費技術金融
年度or届出書
四半期or半期

(20170630)にEDINETに提出された書類から引用(画像は省略)

(20170814)にEDINETに提出された書類から引用(画像は省略)

神田通信機の類似企業へ

神田通信機の業績推移

神田通信機の同業他社

業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、親会社1社、子会社1社で構成され、設備工事業を主な事業の内容としている。当社は親会社である北陸電力(株)から配電設備等の電力供給設備に係わる電気工事を請負施工している。当社は電力設備工事以外の電気工事、電気通信工事、管工事、水道施設工事、消防施設工事、土木工事を請負施工している。ホッコー商事(株)は不動産賃貸等を行っている。...(20170630に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/07/27

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社の企業集団は、当社と連結子会社9社、非連結子会社2社で構成され、情報電気通信設備事業に関する総合エンジニアリングを主たる事業とし、その他にコンピュータのメンテナンス等コンピュータ関連事業並びに映像・音響システムの設計、施工、保守、運用の事業を行っております。また、情報通信機器(コンピュータ、パソコン、携帯電話、ネットワーク機器等)の商品販売及びソフトウェア開発などを行っております。なお、以下に示す区分はセグメント区分と同一の区分であります。NTT並びにNCC・モバイル・電力系通信事業者、官公庁など地域インフラ設備建設事業と情報通信に係わる屋内インフラ設備工事事業、電気通信設備工事、土木工事...(20170629に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/09

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業績赤字あり (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社及び当社の関係会社(当社、子会社6社及び関連会社4社(平成29年3月31日現在)により構成)においては、電気通信設備工事業、一般土木工事業及び電気通信材料・工具等の販売業並びに情報処理サービス業等を主に行っております。情報電気通信事業は、NTTグループ等からの通信設備工事の受注を主体とし、他に一部自治体等からも受注する情報電気通信関連のインフラ構築事業であります。総合設備事業は、民間企業及び官公庁等からの受注を主体とした通信設備工事、電気設備工事等による総合設備事業であります。・機器材料販売 ...当社が通信機器の販売を行うほか、子会社 西日本電材(株)及び関連会社 九州通信産業(株)が通...(20170626に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/08

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、子会社8社及び関連会社2社で構成され、情報通信工事業とソリューション事業を主たる事業としております。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。...(20170626に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/07

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業績赤字あり (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、子会社8社及び関連会社2社(平成29年3月31日現在)で構成され、電気設備工事業(鉄道電気設備工事、道路設備工事、屋内外電気設備工事、送電線工事)、兼業事業及び不動産賃貸事業を主な内容として事業活動を展開している。当連結会計年度における主要な関係会社の異動は以下のとおりである。前連結会計年度まで持分法を適用しない非連結子会社であった交通安全施設(株)は、重要性が増したため、当連結会計年度より連結の範囲に含めている。また、当連結会計年度において、同社の普通株式を追加取得し、完全子会社化している。なお、セグメントと同一の区分である。...(20170628に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/09

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、子会社14社、関連会社1社及びその他の関係会社1社で構成され、その主な事業内容と各社の事業に係る位置付けは、次のとおりである。当社及び子会社である三親電材(株)他7社が、屋内電気工事、空調管工事、情報通信工事、配電線工事、発送変電工事の設備工事業を営んでいる。三親電材(株)他6社は、当社工事の下請け施工を、(株)イーペック広島は、当社工事の設計・積算業務を行っている。また、三親電材(株)は、工事材料の納入を行っている。子会社である杉山管工設備(株)及び早水電機工業(株)が設備工事業を営んでいる。子会社であるCHUDENKO(Malaysia)Sdn.Bhd.がマレーシアに...(20170628に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/08

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社及び連結子会社24社で構成され、設備工事業、電気機器販売業、不動産事業、リース業及び発電事業を事業内容としている。当社、川崎設備工業(株)、(株)関工ファシリティーズ、(株)神奈川ケイテクノ、(株)千葉ケイテクノ、(株)埼玉ケイテクノ、(株)茨城ケイテクノ、(株)栃木ケイテクノ、(株)群馬ケイテクノ、(株)多摩ケイテクノ、(株)静岡ケイテクノ、(株)阪電工、(株)関工パワーテクノ、(株)神奈川パワーテクノ、(株)埼玉パワーテクノ、(株)TLC、佐藤建設工業(株)、(株)システック・エンジニアリング及び(株)ネットセーブは電気・管工事その他設備工事の施工を、東京工事警備(株)...(20170627に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、子会社5社及び関連会社2社で構成され、電力関連設備や一般電気設備工事等の設計及び施工を主な事業としております。また、太陽光発電による電力の販売、不動産の賃貸・管理、工具・備品・車両等のリース・レンタル及び保険代理業等の事業活動を展開しております。なお、電力関連設備工事の主要部分は、その他の関係会社である東京電力ホールディングス(株)を含む東京電力グループより受注しております。当社、(株)テクノ東京、東工電設(株)、SCI Enesys Co., Ltd.及びTES Practicum Co., Ltd....(20170629に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、NDS株式会社(当社)および子会社28社(うち連結子会社23社)、関連会社4社(うち持分法適用会社3社)で構成されており、情報通信設備、電気設備等の総合エンジニアリング事業を中心に、ICTサービスの開発、情報システムの開発、VODソリューション、半導体製造装置等の設置・保守サービス、リース・レンタル等のICTソリューション事業、不動産の売買・賃貸・管理等に関する住宅不動産事業の事業活動を展開しております。総合エンジニアリング事業の主な内容は次のとおりであります。光ファイバーに代表される通信ケーブルネットワーク設備、電線共同溝などの地下情報設備の設計・施...(20170626に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/03

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、子会社11社及び関連会社2社で構成され、総合設備工事業者として内線工事、電力工事等を主要な事業内容としております。 当社グループの事業の主な事業内容は、次のとおりであります。内線工事 屋内外電気設備工事、内線通信設備工事、各種プラントの電気、計装設備工事の設計、施工を 行っております。電力工事 送配電線工事(架空・地中)の設計、施工並びに、発変電設備工事、情報通信設備工事の施工 を行っております。空調給排水工事 空調設備工事、給排水設備工事の設計、施工を行っております。機器製作 高低圧受配電盤、各種分電盤、制御盤、監視盤、操作盤等の電気関連機器の設計、製作及び保 守を行っ...(20170628に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、連結子会社14社、持分法適用関連会社2社、持分法非適用非連結子会社4社、持分法非適用関連会社1社で構成され、設備工事事業、設備機器の製造・販売事業を主な事業内容としております。なお、セグメントと同一の区分であります。設備工事事業 当社は空調設備の技術を核として、その設計・施工を主な事業としており、高砂丸誠エンジニアリングサービス(株)(連結子会社)および同社の連結子会社である(株)丸誠環境システムズと(株)エム・エス・エスは、設備の保守メンテナンス、設備総合管理等を行っております。また、持分法適用関連会社である日本設備工業(株)は、空調・給排水設備の設計・施工を行っており...(20170627に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/07

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、株式会社朝日工業社(当社)及び子会社4社で構成され、空気調和衛生設備工事の設計・監督・施工を主な事業としております。当社は空気調和衛生設備の技術を核として、その設計・監督・施工を主な事業としており、子会社の北海道アサヒ冷熱工事(株)は、当社への施工協力及び子会社独自受注工事の施工を行っております。海外子会社の亞太朝日股份有限公司(台湾)及びASAHI ENGINEERING(MALAYSIA)SDN.BHD.(マレーシア)は、当社100%出資の現地法人であり、当社は2社に対して技術援助をしております。当社は設備工事事業と合わせて、空気調和・温湿度調節の技術を活かし、半導体や液晶...(20170629に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、提出会社、連結子会社3社、持分法適用関連会社1社で構成され、空気調和、給排水衛生、電気、情報通信技術などの設備事業を展開しており、企画・設計・施工を行う設備工事事業、これら設備工事に係る機器の販売等を行う設備機器販売事業、設備機器の製造・販売を行う設備機器製造事業を主な事業の内容としております。設備工事事業............提出会社は、総合設備業を営んでおり、連結子会社であるHITエンジニアリング(株)及び持分法適用関連会社である日本メックス(株)が設備工事の施工等を行っております。設備機器販売事業......連結子会社である日比谷通商(株)が設備機器の販売を行っておりま...(20170706に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/08

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、子会社7社及び関連会社2社で構成され、建設事業と販売事業を主な事業の内容としている。...(20170331に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績赤字あり (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、子会社4社、関連会社2社で構成され、建設事業を主な事業の内容としております。連結子会社の金沢電話工事株式会社は、連結子会社の第二電話工事株式会社および北陸チノール株式会社を平成28年4月1日付で吸収合併しております。なお、セグメントと同一の区分であります。...(20170628に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/17

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、子会社19社及び関連会社1社で構成され、主な事業内容と当社グループの当該事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。連結財務諸表提出会社でありますシーキューブ(株)は、建設業法の定めるところによる建設業者としての許可を受け、電気通信施設建設工事等に関する総合請負を行っており、NTT西日本からの受注工事が最も多い状況であります。シーキューブ(株)は、受注工事の一部を子会社東海通建(株)ほか12社、関連会社三愛建設(株)に発注し施工させております。また、子会社の(株)シーキューブトータルサービスは工事車両のリース事業...(20170628に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績赤字あり (2009-03-31)

(2009-03-31) 営業利益2年連続赤字経常利益2年連続赤字当期純利益黒字へ回復

更新日:2015/11/01

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業績 (2017-03-31)

(2017-03-31) ”当社グループは、当社と子会社7社及び関連会社4社で構成され、電気工事業及び不動産賃貸業を主な事業の内容としております。なお、以下の区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。電気工事業 当社は、電気工事業を営んでおり、子会社である(株)TKテクノサービス及び関連会社である東光送電工事(株)他3社が、当社受注施工の外線・内線工事の一部を下請施工し、Thai Toko Engineering Co.,Ltd.はタイ国で電気工事業を行っており、当社は技術支援をしております。また、子会社であるいいたてまでいな太陽光発電(株)及び...(20170623に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/06/26

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、親会社1社で構成され、空気調和、冷暖房、給排水衛生設備、電気工事業を主に営んでおります。 なお、子会社のカワセツサービス株式会社は、平成28年6月29日に解散し、同年9月20日に清算結了しております。株式会社関電工は、当社の親会社であり、取引先等の設備工事に関して当社と営業・工事施工の連携を行っております。日本全国において、空気調和、冷暖房、給排水衛生設備、電気工事等の事業活動を行っております。当社は単一性の業種であり、セグメントの内容は下記のとおりであります。...(20170627に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/08

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業績赤字あり (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループ(当社及び当社の関係会社(子会社1社及び関連会社1社))は、設備工事業を営んでおります。また、当社の親会社(北海道電力株式会社)は電気事業を営んでおります。なお、当社グループは設備工事業の単一セグメントであります。当社は電気工事、電気通信工事、土木工事、建築工事、鋼構造物工事、とび・土工工事、管工事、塗装工事及び消防施設工事を請負施工しており、連結子会社である株式会社アイテスが、主として送電線工事、関連会社である株式会社札幌電工は、主として配電線工事の施工協力を行っております。また、親会社である北海道電力株式会社からは、配電線・送電線・発変電所等の電気工事を受注しております。...(20170630に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/09

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神田通信機の同業他社をもっと見る

神田通信機の関連統計

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神田通信機の基本情報

企業名 神田通信機株式会社
カナ カンダツウシンキカブシキガイシャ
英語名 KANDA TSUSHINKI CO.,LTD.
業種 建設業
所在地 千代田区神田富山町24番地
ホームページ http://www.kandt.co.jp/
EDINET E00182
証券コード 1992
株価 Yahoo!ファイナンスで確認(1992)
決算日 03月31日