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企業の業績比較ならSuik

業績 (2017-06-30)

2017/08/10

日本エス・エイチ・エルの最新業績

業界:コンサルティング業界すぐ比較

日本エス・エイチ・エルの最新の業績推移(売上高、営業利益、経常利益、資産、資本、従業員数、利益率などの経営指標等)、事業内容、同業他社、関連統計を確認できます。また、EDINETに提出された有価証券報告書などの一部から日本エス・エイチ・エルの事業内容についても確認できます。 注意:日本エス・エイチ・エルの業績はすべて実際に提出された有価証券報告書、決算書などの財務諸表(損益計算書、貸借対照表、キャッシュフロー計算書)をもとに、決算日を3月31日として季節的変動を反映するように推定(業績の推定方法)しています。 企業ページについて 総合点について

(日本基準_単独_JPY)のデータから作成

総合点

2017-06-30:10

2017-03-31:9.1

2016-12-31:7.63

2016-09-30:8.91

売上高

2017-06-30:22億0592万

2016-06-30:20億2100万

2015-06-30:16億9435万

2014-06-30:17億2967万

売上総利益

2017-06-30:18億7215万

2016-06-30:17億2363万

2015-06-30:14億3346万

2014-06-30:14億9086万

営業利益

2017-06-30:10億9145万

2016-06-30:9億7930万

2015-06-30:7億3872万

2014-06-30:8億1922万

経常利益又は経常損失(△)

2017-06-30:10億9102万

2016-06-30:9億8160万

2015-06-30:7億5209万

2014-06-30:8億1917万

当期純利益又は当期純損失(△)

2017-06-30:7億5045万

2016-06-30:6億4979万

2015-06-30:4億7566万

2014-06-30:5億0251万

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営業CF

2017-06-30:6億7832万

2016-06-30:6億5327万

2015-06-30:2億0267万

2014-06-30:4億8870万

投資CF

2017-06-30:-1億1736万

2016-06-30:-3591万

2015-06-30:-1億0888万

2014-06-30:-3億5158万

財務CF

2017-06-30:-4億3942万

2016-06-30:-2億8258万

2015-06-30:-3億1967万

2014-06-30:-3億0169万

総資産額

2017-06-30:47億6681万

2016-06-30:43億9842万

2015-06-30:37億8540万

2014-06-30:37億2109万

流動資産

2017-06-30:37億1416万

2016-06-30:34億1436万

2015-06-30:28億3076万

2014-06-30:31億4713万

現金及び現金同等物

2017-06-30:28億1941万

2016-06-30:25億1272万

2015-06-30:17億4206万

2014-06-30:23億9427万

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現金及び預金

2017-06-30:30億1465万

2016-06-30:29億1272万

2015-06-30:21億4206万

2014-06-30:27億9427万

固定資産

2017-06-30:10億5264万

2016-06-30:9億8405万

2015-06-30:9億5464万

2014-06-30:5億7395万

負債

2017-06-30:6億7894万

2016-06-30:6億2445万

2015-06-30:5億2096万

2014-06-30:4億5477万

流動負債

2017-06-30:4億4326万

2016-06-30:4億1783万

2015-06-30:3億4099万

2014-06-30:2億9626万

固定負債

2017-06-30:2億3568万

2016-06-30:2億0661万

2015-06-30:1億7997万

2014-06-30:1億5851万

純資産

2017-06-30:40億8786万

2016-06-30:37億7397万

2015-06-30:32億6444万

2014-06-30:32億6632万

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従業員数

2016-09-30:79

2015-09-30:76

2014-09-30:73

2013-09-30:73

臨時従業員数(外)

2016-09-30:2

2015-09-30:1

2014-09-30:3

2013-09-30:3

売上総利益率

2017-06-30:84.9

2016-06-30:85.3

2015-06-30:84.6

2014-06-30:86.2

売上営業利益率

2017-06-30:49.5

2016-06-30:48.5

2015-06-30:43.6

2014-06-30:47.4

売上経常利益率

2017-06-30:49.5

2016-06-30:48.6

2015-06-30:44.4

2014-06-30:47.4

売上純利益率

2017-06-30:34

2016-06-30:32.2

2015-06-30:28.1

2014-06-30:29.1

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ROA

2017-06-30:20.93281

2016-06-30:19.73284

2015-06-30:16.79958

2014-06-30:17.99955

ROE

2017-06-30:24.53272

2016-06-30:22.93276

2015-06-30:19.46618

2014-06-30:20.53282

自己資本比率

2017-06-30:85.8

2016-06-30:85.8

2015-06-30:86.2

2014-06-30:87.8

流動比率

2017-06-30:837.9

2016-06-30:817.2

2015-06-30:830.2

2014-06-30:1062.3

固定比率

2017-06-30:25.8

2016-06-30:26.1

2015-06-30:29.2

2014-06-30:17.6

業績ランキングは

1135

(3060社中 , 2017-06-30)

業績ランキングへ

統計項目で上昇したのは

274

(387個中 , 2017-05-31)

景気動向へ

日本エス・エイチ・エルの事業内容

以下は提出書類から独自に設定したものです。

メインサブ
日本エス・エイチ・エル

キーワードの推移
2016/12/21(年度)2015/12/22(年度)2017/08/10(四半期)2017/05/15(四半期)2017/02/14(四半期)2016/08/10(四半期)2016/05/16(四半期)2016/02/15(四半期)2015/08/11(四半期)2015/05/15(四半期)
opqopq学卒学卒学卒学卒学卒学卒学卒学卒
cebwebテストアセスメントプロダクトプロダクトプロダクトプロダクトプロダクト広報活動広報活動
webテストcebプロダクト学事マークシート少額少額インターンシッププロダクトプロダクト
パーソナリティパーソナリティ学事据え置き学事学事学事アセスメント大学生大学生
適性マークシート学生アセスメントアセスメントアセスメントアセスメントストックオプション学事学事
学卒学卒据え置き広報活動広報活動広報活動広報活動コンサルティング従前従前
アセスメント適性広報活動コンサルティングストックオプションストックオプションストックオプション少額オプションオプション
マークシートアセスメントコンサルティング公課コンサルティングコンサルティングコンサルティングスケジュールアセスメントアセスメント
shlshl公課少額公課公課スケジュールオプションストックストック
webopq玉手箱ロイヤルティ団体少額ロイヤルティ団体ストックコンサルティングコンサルティング
コンピテンシwebopq囲い込み学生スケジュール団体投資事業組合売上原価大学大学
マイナビマイナビ団体オプション団体投資事業組合学生中小投資事業有限責任組合投資事業有限責任組合
人事部門コンピテンシ会場ストック学生学生民間企業預入スケジュールマテリアル
ionnairesionnairesオプション家賃オプション民間企業オプション新株団体少額
玉手箱インターネットスクリーニングシステムストックままストックオプションストック定期預金学生ロイヤルティ
インターネットスクリーニングシステムquestionnairesまま売上原価預入ストック売上原価ベンチャー企業スケジュール
questionnaires人事部門預り金預入投資有価証券売上原価敷金資金会場団体
プロダクトモラール売上原価投資有価証券新株高1預入出資金学生
因子マルティプル高1新株定期預金預入なす債権家賃ベンチャー企業
モラールoccupational預入定期預金証券人員人員配当金会場
マルティプル性格検査投資有価証券役員売上原価新株新株金額定期預金出資金
occupationalアセッサ新株証券差額定期預金定期預金研究開発事務所家賃
性格検査lity定期預金配当金製品売上原価
アセッサ事務職証券差額資金配当金投資有価証券定期預金
lity因子配当金資金資金固定負債資金預入事務所
モデリングリポート資金ニーズ有価証券仕入れ売上高人員売上原価
事務職プロダクト有価証券債権債権債権成績新株投資有価証券
リポートモデリングニーズ配当金配当金金額証券預入
クエスト複眼株式債権金額金額研究開発株式人員
複眼目安箱固定負債金額研究開発研究開発製品新株
年度or届出書
四半期or半期

(20161221)にEDINETに提出された書類から引用(画像は省略)

(20170810)にEDINETに提出された書類から引用(画像は省略)

日本エス・エイチ・エルの類似企業へ

日本エス・エイチ・エルの業績推移

日本エス・エイチ・エルの同業他社

業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、連結子会社2社及び持分法適用関連会社4社で構成されており、M&A(企業の合併・買収)の仲介業務を主たる事業としております。M&Aマーケットの中にあって、当社グループは、国内の中堅中小企業を対象会社とした案件を中心に、顧客に対し専門的なサービスを提供しております。企業の存続と発展に貢献することを企業理念に掲げ、譲渡側である中堅中小企業の経営者の後継者問題や先行き不安の問題を解決し、同時に、買収側である中堅企業(上場企業及び上場予備軍を含む)の発展の戦略としての友好的M&Aを推進しています。また、当社グループは、全国の公認会計士・税理士の共同出資により設立された独立系のM&A...(20170623に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当企業グループは、当社並びに当社の100%連結子会社である株式会社リンクグローバルソリューション、株式会社リンク・リレーション・エンジニアリング、株式会社リンクコーポレイトコミュニケーションズ、株式会社リンクイベントプロデュース、株式会社リンクアカデミー、株式会社モチベーションアカデミア、株式会社リンク・インタラック、株式会社リンク・マーケティング、株式会社リンク・アイ、株式会社リンクジャパンキャリア、株式会社リンクダイニング及び株式会社リンク・インタラックの子会社であるINTERAC AMERICA CO.,LTD.、株式会社インタラック北日本、株式会社インタラック関東北、株式会社インタラッ...(20170330に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社と共和ピー・アール株式会社(子会社)及び株式会社マンハッタンピープル(子会社)で構成されており、国内外においてPR事業を行っております。なお、株式会社新東通信がその他の関係会社として該当しておりますが、当社グループとの間には重要な営業上の取引はありません。PR事業の「ピーアール:PR」とは「パブリック・リレーションズ:Public Relations」の略であります。それは、企業等がパブリック(公衆・公共)である一般社会と良好な関係を構築し、維持していくための活動の総称であり、企業等では広報活動として行われています。一般的に「PR」は「広告」と同義のものととられがちでありま...(20170330に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-05-31)

(2017-05-31) ”当社グループは平成28年8月31日現在、当社及び株式会社ブレインズ・カンパニー(連結子会社)、株式会社旭エージェンシー(連結子会社)、ウィタンアソシエイツ株式会社(連結子会社)、北京普楽普公共関係顧問有限公司(連結子会社)、北京博瑞九如公共関係顧問有限公司(連結子会社)により構成されており、企業の広報活動の支援・コンサルティング業務を中心としたPR事業を行っております。 PR事業は、企業・団体・行政の情報を効果的にステークホルダーに発信し、企業・団体・行政に対して良好なイメージを醸成し、信頼感や購買行動へとつなげていく事業であり、当社グループは様々なサービス・手法や業界随一のメディア情報を有し...(20161129に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/07/17

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、当社の子会社12社(連結子会社12社)及び関連会社4社(持分法適用会社3社、持分法非適用会社1社)の計17社によって、2つのセグメントを構成しています。ひとつは、政策や一般事業に関する調査研究及びコンサルティングを実施する「シンクタンク・コンサルティングサービス」で、もうひとつは、ソフトウェア開発・運用・保守、情報処理・アウトソーシングサービスを実施する「ITサービス」です。当社は設立以来、総合シンクタンクとして培った政策・制度、国民的課題、次世代先端技術に関する幅広い知識と科学技術分野を専門とする研究員の定量分析評価技術や予測技術等の解析力を活かした、調査研究・コンサル...(20161219に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/03

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”以下では合併時期に関わらず、事実上の存続会社としての記載を行っております。当社グループは、当社、連結子会社25社及び関連会社2社により構成されております。「第1 企業の概況(はじめに)」に記載のとおり、当社グループは2014年4月に当社が非公開化した後、大手FMCG(Fast Moving Consumer Goods:日用消費財)販売企業を主要顧客とするオンライン・マーケティング・リサーチ専業のオランダ法人MetrixLab Holding B.V.及びそのグループ会社を買収(2014年10月)し、当該買収を契機にグローバル規模でのマーケティング・リサーチ事業の展開を本格的に開始いたしました...(20170208に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/08

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”法人間における取引は通常、企業間信用取引(以下「与信取引」という。)として行われます。与信取引とは、取引先との間に、経済的または、短期的に循環して発生する取引において、営業上の未収金が発生する取引形態をいいます。本来、商取引に際しては、販売及びサービス業における役務発生と同時に現金取引を行うことが、債権の管理上、最も安全と言えますが、取引が頻繁かつ継続的に発生するとその都度現金を受け取るのは非効率であります。また、取引先の信頼の度合いに応じて、未収金を回収する期間が約束され、その結果として売掛金や受取手形等の販売債権等の発生が伴う与信取引においては、将来、販売代金を現金で回収できるかどうかは確...(20170627に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループ及び関連会社は、リサーチ、経営コンサルティング及びシステムコンサルティングからなる「コンサルティングサービス」、システム開発及びパッケージソフトの製品販売からなる「開発・製品販売」、アウトソーシングサービス、共同利用型サービス及び情報提供サービスからなる「運用サービス」並びに「商品販売」の4つのサービスを展開しています。各セグメントの事業内容及び同事業に携わる当社以外の主要な関係会社は以下のとおりです。経営・事業戦略及び組織改革等の立案・実行を支援する経営コンサルティングのほか、ITマネジメント全般にわたるシステムコンサルティングを提供しています。主に証券業や保険業、銀行業等の金融...(20170628に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/03

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業績赤字あり (2016-05-20)

(2016-05-20) ”当社グループは、当社及び主要子会社2社で構成されており、各種コンサルティングサービスの提供を主軸に展開しております。当連結会計年度において、「海外戦略事業」を構成していた地球環境開発(株)の全保有株式を平成27年8月4日付で売却し、連結の範囲から除外いたしました。主に事業拡大及び収益向上のためのノウハウ開発とその提供を中心とし、特に「SS(サービス・ステーション)&店舗ビジネス業界」といった業界特化型コンサルティングを強みとしております。また、半世紀に亘る実績に基づく評価の高いサービスとして、経営戦略策定、人事制度構築、理念策定・浸透等のコンサルティングを提供すると共に、人事・財務面や、事業承...(20160822に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/03/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループはビジネスコンサルティング、システムコンサルティング、プロジェクトマネジメント、デジタル変革コンサルティング、イノベーション組織変革コンサルティングなど幅広い領域のプロフェッショナルを有し、顧客企業の様々な経営課題に応えられる体制を整えております。また、業務提携・資本投資を含めたアライアンス活動によって、社外にいる様々な知見保有者とのネットワークを広く築き、価値創造のために必要な能力を社内外から柔軟に調達する「アグリゲーション」のアプローチを重視することで、成果実現のスピードを速めております。当社グループのサービスの大きな特徴を整理すると以下のとおりです。事業戦略の立案・策定、ビジ...(20170629に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/09

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社8社、非連結子会社1社及び関連会社2社により構成されており、資産家及び法人を対象とする財産コンサルティング業務を主たる事業としております。当社グループでは財産・財務コンサルティングに特化したサービスを提供する企業集団として、顧客の財産の承継・運用・管理等のコンサルティングを手掛け報酬を得ております。業務の態様によっては、(1)財産コンサルティング収益以外に、(2)不動産取引収益、(3)サブリース収益、(4)その他収益を得ております。個人・法人を含めた顧客からの財産の承継・運用・管理の相談から実行までをサポートする財産・財務コンサルティン...(20170328に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/08

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社は、主に中堅・中小企業を顧客基盤とするコンサルティング会社として、実績を重ねてまいりました。当社のコンサルティングサービスは、「経営コンサルティング事業」と「SP(セールスプロモーション)コンサルティング事業」の2事業で展開しております。当社の経営コンサルティング事業では、主に中堅・中小企業を対象に、以下の「チームコンサルティング型経営協力」、「人材育成・教育」、「セミナー」、「各種会」、「アライアンス(提携)&会員」等のサービスを提供しております。チームコンサルティング型経営協力は、当社の主力サービスであり、顧客の経営課題に対して、当社の経営コンサルタントが専門性を発揮し、調査・分析の結...(20170627に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/07

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び関連会社1社により構成されております。当社は情報サービス(コンサルティング及びシステム・インテグレーション・サービス、システムマネージメントサービス、商品販売)を主たる業務としております。なお、当社グループは「情報サービス業」の単一セグメントであります。また、関係会社においては、情報サービスを主にこれらに付帯する業務を行っております。...(20170622に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社及び連結子会社6社で構成され、経営コンサルティング事業を主な事業内容とし、さらに当該事業に関連するロジスティクス事業及びその他のサービス等の事業活動を展開しております。経営コンサルティング業務を中心に、総合コンサルティング事業を遂行する体制及び組織を有しておりますが、企業経営に係わるコンサルティング業務の他に業種・テーマ別の経営研究会・セミナー等を実施しております。クライアントの物流コスト削減等を目的とした物流コンサルティング業務、物流業務の設計・構築・運用等を実行する物流オペレーション業務、及び購買コスト削減等を共同購買で具現化する物流トレーディング業務を営んでおります。...(20170405に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績赤字あり (2011-03-31)

(2011-03-31) 売上高プラス成長に回復営業利益黒字へ回復,プラス成長に回復経常利益4年連続赤字,プラス成長に回復当期純利益4年連続赤字,プラス成長に回復

更新日:2015/11/01

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業績赤字あり (2012-06-30)

(2012-06-30) 売上高プラス成長に回復営業利益5年連続赤字,プラス成長に回復経常利益5年連続赤字,プラス成長に回復当期純利益5年連続赤字,プラス成長に回復

更新日:2015/11/01

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業績赤字あり (2011-03-31)

(2011-03-31) 売上高3年連続マイナス成長営業利益4年連続赤字,2年連続プラス成長経常利益4年連続赤字,2年連続プラス成長当期純利益4年連続赤字,マイナス成長へ転落

更新日:2015/11/01

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業績 (2013-06-30)

(2013-06-30) 売上高2年連続プラス成長営業利益2年連続プラス成長,3年連続黒字経常利益プラス成長に回復,3年連続黒字当期純利益プラス成長に回復,3年連続黒字

更新日:2017/03/10

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業績 (2017-03-31)

(2017-03-31) ”当社グループは、当社、当社の子会社10社(うち連結子会社10社)及び関連会社1社(うち持分法適用会社1社)の計12社によって構成され、調査、コンサルティング、出版等のサービスを提供するシンクタンク・コンサルティング事業と、情報システムの開発、導入、運用等を提供するITソリューション事業、不動産賃貸を行う不動産賃貸事業を主な事業として取り組んでおります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。当社の連結子会社である(株)日本能率協会コンサルティングを中心として、R&D開発マネジメント領域、戦略・マーケティング領域、生産・ロジスティクス領域など、各領域のプロフェッショナル...(20170626に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/06/26

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社(GMOリサーチ株式会社)及び、当社の連結子会社であるGMO RESEARCH PTE.LTD.、技慕驛動市場調査(上海)有限公司、GMO RESEARCH PRIVATE LIMITEDの計4社で構成されており、インターネットを活用した市場調査活動における調査、集計、分析業務の受託を事業として展開しております。その中で、当社の強みは、調査会社様に対して、インターネット上で調査の全てを完結できるプラットフォームを提供していることです。また、当社は、調査対象者に対してアンケートへの参加を依頼し、回答者には謝礼としてポイントを付与しております。回答者は纏まったポイントを現金・商...(20170321に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/09

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日本エス・エイチ・エルの同業他社をもっと見る

日本エス・エイチ・エルの関連統計

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日本エス・エイチ・エルの基本情報

企業名 日本エス・エイチ・エル株式会社
カナ ニホンエスエイチエルカブシキガイシャ
英語名 SHL-JAPAN Ltd.
業種 サービス業
所在地 中野区中央5丁目38番16号
ホームページ http://www.shl.co.jp/
EDINET E05243
証券コード 4327
株価 Yahoo!ファイナンスで確認(4327)
決算日 09月30日