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業績 (2016-12-31)

2017/03/10

日本デジタル研究所の最新業績

日本デジタル研究所の最新の業績推移(売上高、営業利益、経常利益、資産、資本、従業員数、利益率などの経営指標等)、事業内容、同業他社、関連統計を確認できます。また、EDINETに提出された有価証券報告書などの一部から日本デジタル研究所の事業内容についても確認できます。 注意:日本デジタル研究所の業績はすべて実際に提出された有価証券報告書、決算書などの財務諸表(損益計算書、貸借対照表、キャッシュフロー計算書)をもとに、決算日を3月31日として季節的変動を反映するように推定(業績の推定方法)しています。 企業ページについて 総合点について

(日本基準_連結_JPY)のデータから作成

総合点

2016-12-31:-1.49

2016-09-30:-0.63

2016-06-30:0.52

2016-03-31:-0.53

売上高

2016-12-31:250億2758万

2015-12-31:242億9128万

2014-12-31:264億0148万

2013-12-31:260億4670万

売上総利益

2016-12-31:107億5124万

2015-12-31:114億8511万

2014-12-31:135億7274万

2013-12-31:133億7875万

営業利益

2016-12-31:23億3579万

2015-12-31:27億2127万

2014-12-31:38億2594万

2013-12-31:43億2841万

経常利益

2016-12-31:25億8477万

2015-12-31:29億3085万

2014-12-31:46億2178万

2013-12-31:53億3199万

親会社株主に帰属する当期純損益

2016-12-31:16億3113万

2015-12-31:18億6507万

2014-12-31:30億2645万

2013-12-31:33億4848万

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包括利益

2016-12-31:18億3444万

2015-12-31:19億1756万

2014-12-31:29億9789万

2013-12-31:34億6475万

営業CF

2016-09-30:19億4651万

2015-09-30:28億7658万

2014-09-30:26億7825万

2013-09-30:35億7710万

投資CF

2016-09-30:-27億1995万

2015-09-30:44億5483万

2014-09-30:17億6937万

2013-09-30:-28億9609万

財務CF

2016-09-30:-29億0865万

2015-09-30:-21億2492万

2014-09-30:-14億5893万

2013-09-30:-14億5522万

総資産

2016-12-31:1138億3375万

2015-12-31:1091億9356万

2014-12-31:1072億7264万

2013-12-31:1010億2759万

流動資産

2016-12-31:586億0807万

2015-12-31:543億7079万

2014-12-31:440億3885万

2013-12-31:302億1937万

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現金及び現金同等物の残高

2016-09-30:362億1159万

2015-09-30:372億8488万

2014-09-30:285億1627万

2013-09-30:178億8681万

現金及び預金

2016-12-31:451億0580万

2015-12-31:306億6526万

2014-12-31:287億8447万

2013-12-31:216億9838万

固定資産

2016-12-31:552億2567万

2015-12-31:548億2277万

2014-12-31:632億3379万

2013-12-31:708億0821万

負債

2016-12-31:317億4407万

2015-12-31:278億7231万

2014-12-31:272億8655万

2013-12-31:238億7468万

流動負債

2016-12-31:97億7191万

2015-12-31:72億7728万

2014-12-31:73億6001万

2013-12-31:80億7749万

固定負債

2016-12-31:219億7216万

2015-12-31:205億9502万

2014-12-31:199億2653万

2013-12-31:157億9719万

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純資産額

2016-12-31:820億8968万

2015-12-31:813億2125万

2014-12-31:799億8609万

2013-12-31:771億5291万

従業員数

2016-03-31:1541

2015-03-31:1494

2014-03-31:1488

2013-03-31:1434

売上総利益率

2016-12-31:43

2015-12-31:47.3

2014-12-31:51.4

2013-12-31:51.4

売上営業利益率

2016-12-31:9.3

2015-12-31:11.2

2014-12-31:14.5

2013-12-31:16.6

売上経常利益率

2016-12-31:10.3

2015-12-31:12.1

2014-12-31:17.5

2013-12-31:20.5

売上純利益率

2016-12-31:6.5

2015-12-31:7.7

2014-12-31:11.5

2013-12-31:12.9

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ROA

2016-12-31:1.86662

2015-12-31:2.26661

2014-12-31:3.73324

2013-12-31:4.39989

ROE

2016-12-31:2.6666

2015-12-31:3.06659

2014-12-31:5.06654

2013-12-31:5.73319

自己資本比率

2016-12-31:72.1

2015-12-31:74.5

2014-12-31:74.6

2013-12-31:76.4

流動比率

2016-12-31:599.8

2015-12-31:747.1

2014-12-31:598.4

2013-12-31:374.1

固定比率

2016-12-31:67.3

2015-12-31:67.4

2014-12-31:79.1

2013-12-31:91.8

日本デジタル研究所の事業内容

以下は提出書類から独自に設定したものです。

メインサブ
日本デジタル研究所

キーワードの推移
2016/06/30(年度)2015/06/29(年度)2017/02/14(四半期)2016/11/14(四半期)2016/08/10(四半期)2016/02/12(四半期)2015/11/13(四半期)2015/08/11(四半期)2015/02/13(四半期)
jdljdldxd航空運送航空運送jdljdljdljdl
航空運送ibex技研会計事務所会計事務所会計事務所会計事務所crjibex
ibex組曲crjentryentryibexcrj航空運送会計事務所
crj会計事務所航空運送コンピュータシステムコンピュータシステムentry航空運送会計事務所組曲
会計事務所航空運送会計事務所座席本来需要crjentryentrycrj
entrycrjentry本来需要航空運送コンピュータシステムコンピュータシステム航空運送
コンピュータシステムコンピュータシステムコンピュータシステムinninnコンピュータシステムリモートリモートentry
組曲entry座席ovationovationinn運航路線運航路線乗り
フルスペックフロントエンド本来需要航空jdlovationコンピュータシステム
inn新聞紙innjdlコードシェアリモートinninninn
ovationfoundationovationcrj航空組曲ovationovationovation
航空jdlコードシェア機材フルスペック航空航空フロントエンド
航空航空航空機サイバ中小サイバ新聞紙
座席innコードシェアサイバ座席航空燃料サイバ座席航空
リモートovationサイバリモートリモート事務所座席事務所foundation
サイバサイバリモートハードウエアハードウエア航空事務所キーパー
ibexエアラインズデータ入力ハードウエアマーケットサイバabenomicsbook
航空機ibexエアラインズ金銭債権信託受益権外貨建て座席路線路線中小
シャープファイナンス座席繁忙スキームマーケット機材機材サイバ
復興特区パブリック信託受益権外貨建てサイクルcrowd資産除去債務資産除去債務データ入力
信託受益権シャープファイナンススキームシェアマイナンバー制度航空機座席
リコーリース復興特区繁忙資産除去債務ラインナップ事務所
マイナンバー制度ハードウエア外貨建てサイクル機材利息中小パブリック
crowdtvcmスキームマーケットラインナップさらソフト
事務所netサイクルシェア事務所さら活性ハードウエア
saasマーケット機材市場規模活性最高tvcm
機材ソフトシェアソフトウエアラインナップ有価証券マーケットnet
全日本リコーリース機材事務所中小ソフト投資有価証券シェアcrowd
ゼロ金利政策ハード航空機ソフトウエアさら中小マーケット駆け込み需要saas
利払いcrowd普通株式中小活性さらシェアシステム
年度or届出書
四半期or半期

(20160630)にEDINETに提出された書類から引用(画像は省略)

(20170214)にEDINETに提出された書類から引用(画像は省略)

日本デジタル研究所の類似企業へ

日本デジタル研究所の業績推移

日本デジタル研究所の同業他社

業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”システム開発サービス事業を行っておりますが、事業の内容は以下のとおりであります。...(20170623に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社及び子会社1社により構成されており、「システム事業」と「不動産賃貸事業」を行っております。なお、事業の区分は「第5 経理の状況 1 財務諸表等(1)財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。システムインテグレーション部門は、当社の主要顧客であります金融機関に対して、信用リスク(*)管理に関する業務支援システムのパッケージの企画、開発、販売、カスタマイズ及びコンサルティングを行っております。当社のシステムのメインユーザーである金融機関においては、金融機関自身が自らの抱える各リスクの特性を十分に理解し、適切な内部管理体制に基づくリスク管理を行うこと、つまり、...(20161222に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社(株式会社ベリサーブ)、子会社(株式会社ベリサーブ沖縄テストセンター)の2社により構成されており、システム検証サービス事業を主たる事業として展開しております。また、当社グループは親会社であるSKを中心とする企業グループに属しております。当社グループの事業は、お客様のシステムや製品開発におけるQCD向上のパートナーになるべく、様々な検証サービスを提供し、お客様のシステムや製品開発の上流工程から下流工程の各場面で必要となる各種サービスを提供することです。テスト戦略策定、テスト設計、テスト実行といった検証のコア業務に加え、お客様の開発プロセス改善のためのコンサルティングサービ...(20170621に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/04

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社(株式会社プロシップ)、連結子会社1社及び当社の関係会社(子会社2社)により構成されており、パッケージシステムの開発・販売、受託開発、システムの運用管理等を事業として行っております。なお、次の2部門は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。固定資産システム及び販売管理システムにおけるコンサルテーションから導入、保守までを含む事業であります。当社及び連結子会社の(株)プロシップフロンティア並びに普楽希普信息系統(大連)有限公司及び浦楽熙普信息科技(上海)有限公司がパッケージソリューション事業を営んでおりま...(20170622に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/07

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業績赤字あり (2017-06-30)

(2017-06-30) ”の3事業に大別され、子会社のうち2社はシステム開発事業の業務を行っており、1社及び持分法適用会社1社は情報処理サービス事業を行っております。ドキュメントの電子化や、電子データのファイル形式変換・メディア変換・データクリーニング等を行っています。急速に拡大していくインターネット時代において、HTMLやPDF、各種イメージデータはもとより、共通のデータ変換形式として注目されるXMLや保存性に優れるSGML等、多彩なデータフォーマットに対応しております。大学図書館・研究機関図書館などの大規模な文書管理について、図書データベースの構築からデータ入力、管理・運用スタッフの派遣まで、トータルなサービスを提...(20170623に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/17

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社および連結子会社1社で構成され、SIサービスおよびソフトウエア開発を主たる業務としております。更にコンピュータ機器等の商品販売、WEBサイトの運営ならびにクラウドサービス(SaaS)、ソフトウエアプロダクト開発販売等も行う総合情報サービス業であります。当社グループはソフトウエア関連事業の単一セグメントであるため、業務区分別の内容を記載しております。請負契約にて、顧客の情報化ニーズから情報システムを提案・開発・構築を提供するサービス。システム構築用ハードウエア等を含む。大手企業を中心に、準委任契約や派遣契約による常駐型を中心とした企業の基幹業務のシステム開発やメンテナンス業務...(20170627に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績赤字あり (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループ(当社および当社の関係会社)は、当社(株式会社アドバンスト・メディア)と連結子会社4社、持分法適用会社1社により構成されており、事業セグメントは、音声事業の単一セグメントであります。当社グループは、音声認識技術AmiVoice®を核とした事業を展開しております。その事業内容は、1AmiVoice®を組み込んだ音声認識ソリューションの企画・設計・開発を行う「ソリューション事業」、2AmiVoice®を組み込んだアプリケーション商品をライセンス販売する「プロダクト事業」、3企業内のユーザーや一般消費者へAmiVoice®をサービス利用の形で提供する「サービス事業」の3つを行っています。...(20170630に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当企業グループは、(株)フォーカスシステムズ(当社)と関連会社1社により構成されております。グループ各社は、公共関連事業、民間関連事業及びセキュリティ機器関連事業の各セグメント別に、システムインテグレーションサービス、ITサービス、セキュリティ機器の販売及び関連サービスを、主な業務としております。これら事業を通して、IT産業における有力企業グループとして社会に貢献し続けることを目指しております。当企業グループの事業内容は、以下のとおりであります。当社は、公共関連事業として、官公庁及び関係機関・地方自治体及び関連機関等の公共機関並びに銀行・保険等の金融機関向けのソフトウェアの開発、ハードウェア、...(20170630に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/17

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループ(当社及び当社の関係会社)が行っている事業である「システム開発及びシステム開発に関連するサービス(システム開発等)」の売上品目別の概要は、以下のとおりであります。システムの設計、製造、運用・保守業務であります。システムに関するコンサルテーション及び調査研究業務であります。システムまたは自社ソフトウェア製品のインテグレーション・サービスであります。コンピュータ製品の販売及びその他のサービスであります。上海技菱系統集成有限公司は現在、清算手続き中であります。...(20160916に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/09

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業績赤字あり (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、連結子会社1社、非連結子会社5社および持分法非適用関連会社1社で構成され、情報サービス事業を展開しております。セグメントは「ソリューション事業」、「プロダクト事業」、「システムサポート事業」であります。他社が開発したERPパッケージ製品を主に利用し、企業の情報システムを設計、開発、導入するサービスを提供する事業であります。当社が開発したERPパッケージ製品をパートナー企業を通じて販売するとともに、同製品を利用して企業の情報システムを設計、開発、導入するサービスを提供する事業であります。基幹業務システムを導入した企業に対して、システムの運用・保守を始めとする支援サービスを提...(20170627に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/09

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業績赤字あり (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループ(セコム(株)の子会社である当社及び連結子会社)は、「国内部門」と「海外部門」からなる空間情報サービス事業(地理空間情報の収集、加工・処理・解析、ICT技術を活用した高品質な情報サービス提供事業)を単一事業として行っています。国や地方自治体等をお客様とする「国内公共部門」では、航空写真撮影や地図整備のほか、自治体行政事務の効率化と住民サービスの向上を図るためのソリューション提供を行っています。また、自治体の財政健全化や地方創生に資する取り組みや、人工衛星や航空機の撮影データを活用した災害・環境モニタリング等のサービスを提供しています。 流通業や製造業、金融業など様々な民間企業をお客...(20170622に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、子会社9社及び関連会社2社で構成され、主に中央官庁、地方公共団体及び電力会社等の公益事業体各社を主要顧客とし国内外で営業展開しております。なお、当社グループは空間情報コンサルタント事業の単一セグメントであり、セグメント別の記載に代えて業務区分別に記載しております。情報システム事業では、測量・調査、デジタルマッピング、GIS(地理情報システム)、画像・計測技術等をベースに、都市計画等の行政支援システム構築、都市防災・斜面防災管理におけるデジタル計測、移動通信サービス等を行っております。建設コンサルタント事業では、各種計画、調査、設計技術等により、環境、防災、地質、森林、土壌...(20161216に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/08

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループ(当社及び当社の関係会社)は当社(株式会社アイネット)、子会社2社及び関連会社1社より構成されており、事業内容は情報処理サービス、システム開発サービス、システム機器販売を主たる業務としております。当社及び各社の事業内容は次のとおりであります。(当社)..............................(連結子会社).....................(子会社)........................... (1)情報処理サービス(関連会社)...........................(20170623に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2015-12-31)

(2015-12-31) ”当社グループは、当社及び子会社5社と関連会社2社より構成され、顧客の情報システムに関する企画構想、コンサルティング、設計からシステム開発、さらにシステム等の管理運営に至るまで一貫したサービスを提供する事業、インターネットデータセンター運営・ホスティングサービス等のインターネット関連事業、組み込みソフトウェアの開発に関する事業、半導体開発に関連した設計・評価・解析に関する事業、FAに関する設計・製造事業を営んでおります。...(20150629に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/03/10

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業績 (2017-05-31)

(2017-05-31) ”当社グループ(当社及び当社の関係会社)は当社、連結子会社1社、非連結子会社1社で構成され、システム開発、情報サービスを主たる業務としております。...(20160826に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/07/09

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業績 (2014-12-31)

(2014-12-31) ”当社の企業集団は、コムテック株式会社(当社)及び子会社4社で構成され、次のとおりITサービス、マーケティングサポートサービス、データマネジメントサービスを主な事業にしております。なお、子会社である株式会社リンクラインは、障がい者支援を目的とした特例子会社として、当社向けに主に社内サービスを提供しております。当社はIT支援サービスとして、システムコンサルティングをはじめ、汎用系、オープン系、インターネット系システムの開発、運用管理やネットワーク・マネジメントを手掛ける等、幅広く業務を展開しております。子会社である(株)ケイ・シィ・ティとは技術の共有化を図り、より付加価値の高いネットワーク設計やシ...(20140625に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/03/10

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業績 (2011-12-31)

(2011-12-31) 売上高マイナス成長へ転落営業利益5年連続黒字,マイナス成長へ転落経常利益5年連続黒字,マイナス成長へ転落当期純利益5年連続黒字,マイナス成長へ転落

更新日:2015/11/01

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業績 (2009-12-31)

(2009-12-31) 営業利益2年連続黒字経常利益2年連続黒字当期純利益2年連続黒字

更新日:2015/11/01

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業績赤字あり (2012-03-31)

(2012-03-31) 売上高3年連続マイナス成長営業利益2年連続黒字,2年連続プラス成長経常利益5年連続黒字,マイナス成長へ転落当期純利益4年連続赤字,マイナス成長へ転落

更新日:2015/11/01

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業績 (2017-04-30)

(2017-04-30) ”当社は、「リアルなITコミュニケーションで豊かな社会形成に貢献する。」という経営理念のもと、ウェブ技術をベースとしたグループウェア(※1)である「desknet's NEO」とその関連製品・サービスの開発、販売を主な事業として行っております。当社の事業はソフトウェア事業の単一セグメントであります。売上区分につきましては、グループウェア及びその関連製品をインターネット経由で提供するサービスに関連した売上である「クラウドサービス」、グループウェア及びその関連製品のライセンス販売に関連した売上である「プロダクト」、ソフトウェアの受託開発に関連した売上である「技術開発」に区分しております。各売上区分の...(20170427に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/06/13

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日本デジタル研究所の同業他社をもっと見る

日本デジタル研究所の関連統計

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日本デジタル研究所の基本情報

企業名 株式会社日本デジタル研究所
カナ カブシキガイシャニホンデジタルケンキュウジョ
英語名 Japan Digital Laboratory Co.,Ltd.
業種 電気機器
所在地 江東区新砂一丁目2番3号
ホームページ http://www.jdl.co.jp/
EDINET E01985
証券コード 6935
株価 Yahoo!ファイナンスで確認(6935)
決算日 03月31日