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企業の業績比較ならSuik

業績赤字あり (2017-06-30)

2017/08/10

技研興業の最新業績

技研興業の最新の業績推移(売上高、営業利益、経常利益、資産、資本、従業員数、利益率などの経営指標等)、事業内容、同業他社、関連統計を確認できます。また、EDINETに提出された有価証券報告書などの一部から技研興業の事業内容についても確認できます。 注意:技研興業の業績はすべて実際に提出された有価証券報告書、決算書などの財務諸表(損益計算書、貸借対照表、キャッシュフロー計算書)をもとに、決算日を3月31日として季節的変動を反映するように推定(業績の推定方法)しています。 企業ページについて 総合点について

(日本基準_連結_JPY)のデータから作成

総合点

2017-06-30:3.98

2017-03-31:5.39

2016-12-31:3.52

2016-09-30:2.01

売上高

2017-06-30:25億3576万

2016-06-30:22億7266万

2015-06-30:24億6695万

2014-06-30:31億6662万

売上総利益

2017-06-30:2億2830万

2016-06-30:3億8101万

2015-06-30:3億0497万

2014-06-30:2億7695万

営業利益

2017-06-30:-7279万

2016-06-30:5922万

2015-06-30:-103万

2014-06-30:-6588万

経常利益

2017-06-30:-6504万

2016-06-30:6661万

2015-06-30:922万

2014-06-30:-7325万

親会社株主に帰属する当期純損益

2017-06-30:-5161万

2016-06-30:5108万

2015-06-30:346万

2014-06-30:-6403万

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包括利益

2017-06-30:-4232万

2016-06-30:3461万

2015-06-30:2741万

2014-06-30:-6940万

営業CF

2017-03-31:14億3080万

2016-03-31:5億8535万

2015-03-31:7億2251万

2014-03-31:9億4545万

投資CF

2017-03-31:-3億3976万

2016-03-31:-3億6882万

2015-03-31:-3億4315万

2014-03-31:-7億0670万

財務CF

2017-03-31:-8億3042万

2016-03-31:-2億0131万

2015-03-31:-2億3633万

2014-03-31:3644万

総資産

2017-06-30:109億7967万

2016-06-30:102億9681万

2015-06-30:108億1270万

2014-06-30:110億7080万

流動資産

2017-06-30:66億7659万

2016-06-30:58億4414万

2015-06-30:59億8776万

2014-06-30:63億6681万

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現金及び現金同等物

2017-03-31:14億3601万

2016-03-31:11億7926万

2015-03-31:11億7216万

2014-03-31:10億3016万

現金及び預金

2017-06-30:19億7633万

2016-06-30:21億1073万

2015-06-30:14億7507万

2014-06-30:12億1876万

固定資産

2017-06-30:43億0307万

2016-06-30:44億5266万

2015-06-30:48億2494万

2014-06-30:47億0399万

負債

2017-06-30:41億3802万

2016-06-30:37億7741万

2015-06-30:42億1536万

2014-06-30:47億8487万

流動負債

2017-06-30:30億4613万

2016-06-30:27億1635万

2015-06-30:30億5961万

2014-06-30:36億6411万

固定負債

2017-06-30:10億9188万

2016-06-30:10億6106万

2015-06-30:11億5574万

2014-06-30:11億2076万

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純資産

2017-06-30:68億4165万

2016-06-30:65億1939万

2015-06-30:65億9734万

2014-06-30:62億8593万

従業員数

2017-03-31:189

2016-03-31:206

2015-03-31:211

2014-03-31:219

売上総利益率

2017-06-30:9

2016-06-30:16.8

2015-06-30:12.4

2014-06-30:8.7

売上営業利益率

2017-06-30:-2.9

2016-06-30:2.6

2015-06-30:0

2014-06-30:-2.1

売上経常利益率

2017-06-30:-2.6

2016-06-30:2.9

2015-06-30:0.4

2014-06-30:-2.3

売上純利益率

2017-06-30:-2

2016-06-30:2.2

2015-06-30:0.1

2014-06-30:-2

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ROA

2017-06-30:-2

2016-06-30:2

2015-06-30:0

2014-06-30:-2.4

ROE

2017-06-30:-3.2

2016-06-30:3.2

2015-06-30:0.4

2014-06-30:-4

自己資本比率

2017-06-30:62.3

2016-06-30:63.3

2015-06-30:61

2014-06-30:56.8

流動比率

2017-06-30:219.2

2016-06-30:215.1

2015-06-30:195.7

2014-06-30:173.8

固定比率

2017-06-30:62.9

2016-06-30:68.3

2015-06-30:73.1

2014-06-30:74.8

業績ランキングは

1947

(3060社中 , 2017-06-30)

業績ランキングへ

統計項目で上昇したのは

274

(387個中 , 2017-05-31)

景気動向へ

技研興業の事業内容

以下は提出書類から独自に設定したものです。

メインサブ
技研興業
なし

キーワードの推移
2017/06/29(年度)2016/06/29(年度)2015/06/26(年度)2017/08/10(四半期)2017/02/13(四半期)2016/11/11(四半期)2016/08/10(四半期)2016/02/10(四半期)2015/11/11(四半期)2015/08/14(四半期)
電磁波フリージア・マクロス電磁波震災復興支援総量復興支援復興支援電磁波電磁波復興支援
法面電磁波復興支援ダウンサイジング復興支援震災復興支援電磁波総量総量電磁波
ブロック放射線法面電磁波震災復興支援電磁波総量法面法面総量
技研ブロック法面roi総量法面戸建て戸建て法面
放射線法面技研戸建て電磁波力点戸建て放射線戸建て
復興支援ブロック土木放射線法面法面東京五輪復興支援放射線放射線
コンクリート技研復興支援戸建て戸建て五輪一翼復興支援一翼
災害放射線放射線ブロック一翼ブロック
監査等委員会設置会社放射線技能労働者motivation放射線一翼建設需要ブロック販売事業
コンクリートブロックコンクリートハウジング一翼技能労働者技能労働者ブロック販売事業販売事業コンクリート
日動土木コンクリートブロック一翼一翼販売事業コンクリートコンクリートまま
円形公共事業コンクリートブロック販売事業ブロックブロックコンクリート公共事業
土木コンクリートブロック日動コンクリート工期工期震災まま公共事業
震災復興支援日動円形技能販売事業販売事業まま公共まま住宅
長短期円形公共事業公共事業コンクリートコンクリート公共土木
戸建て戸建て太陽光震災サイクルモニタリング災害住宅不動産
テナントビル資材資材公共モニタリング技能住宅土木住宅貸倒れ
磁気総量トレンド技能従前土木公共投資土木資材
出資者トレンド用地一丸公共事業公共投資興国公共投資医療
電波テナントビル戸建て震災公共事業不動産不動産預入差額
景観磁気テナントビル住宅公共震災資材資材不動産
motivation復興支援磁気土木納期株価医療資材有価証券
マネージメント機動機動公共投資一丸まま公共原油定期預金仕入れ
一翼出資者出資者市況住宅医療医療為替
個人所得電波電波不動産災害土木eu離脱コスト仕入れ債権
音響景観景観医療住宅預入差額仕入れ債権個人消費
資材マネージメント技能労働者土木不動産債権棚卸研究開発
資機材一翼マネージメント仕入れ為替相場定期預金有価証券研究開発製品
工期音響一翼債権公共投資公共コスト製品配当金証券
住宅公共音響個人消費なか医療仕入れ金融個人消費
年度or届出書
四半期or半期

(20170629)にEDINETに提出された書類から引用(画像は省略)

(20170810)にEDINETに提出された書類から引用(画像は省略)

技研興業の類似企業へ

技研興業の業績推移

技研興業の同業他社

業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、平成29年3月31日現在、当社、子会社12社、関連会社7社で構成され、建設事業(土木・建築)を主な事業とし、さらに各事業に関連する事業活動を展開している。当社は総合建設業を営んでおり、セグメントを土木事業、建築事業に区分している。連結子会社である、安藤ハザマ興業株式会社は建設用資材の販売及びリースを、青山機工株式会社は土木及び建築工事の施工等を、菱晃開発株式会社は不動産の売買、賃貸並びにその仲介を、株式会社アーバンプランニングは建築設計を、在外子会社であるハザマアンドウ(タイランド)等は現地国における建設事業を、それぞれ主要事業としている。...(20170629に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/08

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社の主たる事業は次のとおりであります。当社の業務組織は、総務部、購買部を中心とした管理部門と建設工事における受注及び設計・施工に関する土木部門、建築部門と不動産の売買、賃貸、仲介等に関する不動産部門で構成されており、それぞれ営業業務を含みます。上記の土木部門、建築部門及び不動産部門は「第5 経理の状況 1.財務諸表等 (1)財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。土木部門は、一般土木、舗装、地下技術の三部署により構成されております。一般土木は、治山・治水工事、上・下水道工事、土地造成工事、港湾・空港関連工事、道路工事等の一般土木工事を担当しております。舗装は、用地・道路...(20160928に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、非連結子会社3社、関連会社1社及びその他の関係会社1社で構成され、建築事業、土木事業を主な内容とし、さらに環境整備事業、保険代理業等に関係する事業を営んでおり、各事業に係わる当社及び関係会社の位置付け等は次のとおりであります。 なお、次の建築事業及び土木事業は、「第5 経理の状況 1財務諸表等 (1)財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。当社が、建築工事全般から構成される建築事業及び土木工事全般から構成される土木事業を行っております。子会社であるテクノアシスト(株)が環境整備事業、関連会社であるクイント企画(株)が保険代理業等の経営を行っております...(20170630に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/09

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社及び当社の関係会社は、当社、連結子会社3社及び親会社の南海電気鉄道株式会社で構成され、建設事業及び不動産事業を主な内容とし、さらに各事業に付帯関連する事業活動を展開しております。当社は、建設工事の一部を親会社である南海電気鉄道株式会社から受注しております。施工にあたっては、建設用仮設資材の一部を連結子会社である南海建設興業株式会社から調達しているほか、施工の一部を連結子会社3社に発注しております。当社は、不動産の売買及び賃貸事業を行っております。株式会社を存続会社とする吸収合併を行っております。...(20170623に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/08

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、子会社6社、関連会社3社で構成され、建築、土木及びその他の事業を行っている。当社は総合建設業を営んでいる。当社は不動産関連事業を行っている。淺沼建物(株) .......................................アサヌマ・コンストラクション・ .........リミテッド・インターナショナル長泉ハイトラスト(株) ...........................金沢宝町キャンパスサービス(株) ...............(20170629に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、建設事業及びその周辺関連事業を主たる事業としている。建設事業 当社及び連結子会社である(株)ガイアート、関連会社である笹島建設(株)他が建設事業を営んでいる。また、連結子会社であるテクノス(株)は建設事業の他、建設用資機材の製造販売等を行っている。その他の事業 連結子会社である(株)テクニカルサポートは事務代行事業を営んでおり、当社は事務業務の一部を委託している。また、連結子会社である(株)ファテックは建設技術商品の提供事業を営んでおり、当社はその一部の提供を受けている。...(20170629に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/09

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、子会社17社及び関連会社17社で構成され、建設事業、建設に附帯する事業、不動産事業及び船舶の建造・修理その他の事業活動を展開しております。...(20170629に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/09

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、子会社7社、関連会社1社で構成され、建設事業及び不動産事業を主な事業の内容としております。建設事業 当社は総合建設業を営んでおり、連結子会社である新総建設(株)、大丸防音(株)と他2社が施工協力を行い、当社は工事の一部を受注、発注しております。不動産事業 当社は不動産事業を営んでおり、連結子会社である(株)都市空間が同様に不動産事業を営み、当社は(株)都市空間に不動産の一部の管理を委託しております。...(20170628に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社の企業集団は、当社、子会社29社、関連会社5社で構成され、建設事業、不動産事業を主な事業としており、その他として建設関連以外のサービスも展開しております。当社が建設工事の受注、施工を行うほか、子会社の福田道路(株)他22社、関連会社の(株)高建他4社が建設工事の受注や施工、並びに建設工事関連資機材の賃貸や製造販売等を行っており、その一部は当社が発注しております。当社が不動産の売買、賃貸及び開発に関する事業を行っているほか、子会社の福田アセット&サービス(株)他5社、関連会社の(株)高建が不動産事業を行っております。子会社の福田道路(株)他5社は建設工事関連以外の製品を賃貸や製造販売等を行っ...(20170328に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/08

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社と連結子会社2社((株)テノックス技研、(株)複合技術研究所)、非連結子会社1社(TENOX ASIA COMPANY LIMITED)で構成されており、建設及び建設資材の販売を主たる事業としております。建設事業..................当社、(株)テノックス技研の2社は基礎工事に特化した建設事業を営んでおり、当社に対しては(株)テノックス技研が機材の賃貸を含む施工協力を行っております。海外においては、TENOX ASIA COMPANY LIMITEDが事業を行なっております。土木建築コンサ.........(株)複合技術研究所が土木建築コンサルティング全般等に...(20170629に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/07

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、連結子会社9社、非連結子会社8社で構成され、建設事業及びその他(車両・建設機械・事務機器のリース、建設資材の販売、損害・生命保険代理店、福利厚生施設の管理、介護サービス業等)の事業活動を行っております。当社は法面保護工事、地盤改良工事を主体とした土木工事業及び建築事業を営んでおり、連結子会社であるRAITO, INC.は米国の現地法人として地盤改良工事等を、(株)小野良組は建築工事及び土木工事等の事業活動を、(株)アウラ・シーイー、(株)東海リアライズ、(株)九州リアライズ、(株)東北リアライズ、(株)みちのくリアライズは建設工事の請負並びに建設資材の販売を、Raito ...(20170629に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社の企業集団は、当社、子会社4社、その他の関係会社2社で構成され、主な事業内容は建設事業であります。 当社は建設業を営んでおります。連結子会社緑興産株式会社は土木工事業と材料販売、損害保険等の代理店を営んでおり、当社は施工する工事の一部を発注するとともに、材料等の仕入れを行っております。連結子会社山口アースエンジニアリング株式会社及び島根アースエンジニアリング株式会社は、土木工事業を営んでおり、当社は施工する工事の一部をこれらの子会社に発注しております。また、連結子会社 PT NITTOC CONSTRUCTION INDONESIAは、土木工事業を営んでおり、当社が工事を施工しております。...(20170623に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社企業グル-プは、当社・子会社4社の計5社で構成され、ビル外壁材等の建設業を主な内容として事業活動を展開しております。当社は、プレキャストコンクリートカーテンウォールをはじめとするビル外壁材の設計・製造・施工を行っております。中国の非連結子会社である大連高連幕墻有限公司へは、プレキャストコンクリートカーテンウォールの設計を委託しております。当社は、スポーツ施設及び各種温浴施設の企画・設計・施工を行っております。連結子会社(株)スパジオはシステム収納家具の設計・製造・施工を行っております。 連結子会社(株)タカハシテクノは、不動産賃貸事業を行っております。 非連結子会社の(株)アシェルは当社企...(20170331に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/17

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(株式会社ケー・エフ・シー)、連結子会社1社及び持分法非適用の非連結子会社1社により構成されており、主な事業内容は、建設資材の販売・設計・施工及び遮水シート、防水シートの輸入販売・設計・施工等を行っております。なお、次の3事業は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。主に「あと施工アンカー」に係る建設資材の販売を行っております。主にトンネル掘削資材の販売を行っております。主にトンネル内装・リニューアル工事を行っております。なお、連結子会社アールシーアイ株式会社においても、同一事...(20170626に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/07

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業績赤字あり (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(株式会社トーアミ)及び子会社(住倉鋼材株式会社)1社、並びに持分法非適用関連会社(SMC TOAMI LIMITED LIABILITY COMPANY)1社により構成されており、建材製品の専門メーカーとして、土木建築用資材の製造、販売を営んでおり、他社商品の仕入、販売も行っております。土木建築用資材........................各種ワイヤーメッシュ、各種バーメッシュ、フープ、ガラス用金網、国内においては、当社及び住倉鋼材株式会社が製造、販売しております。鉄筋、じゃかご、ふとんかご等当社が販売しております。...(20170630に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2016-11-30)

(2016-11-30) ”当社グループは、当社、子会社8社、関連会社2社で構成され、主な事業内容とその位置づけは次のとおりであります。当社は、総合建設業を営んでおり、土木工事及び建築工事の施工を主な事業としております。また、子会社国土開発工業(株)、日本アドックス(株)に当社が施工する工事の一部を発注し、あるいは国土開発工業(株)、日本アドックス(株)が他から受注した建設工事の一部について施工協力をしております。当社は不動産の売買、賃貸及び都市開発・地域開発等不動産開発全般に関する事業を営んでおります。子会社の国土開発工業(株)は主に土木工事及び建設用機械の製造・販売・賃貸を行っております。日本アドックス(株)は主に工...(20160831に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/03/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、連結子会社8社、非連結子会社3社、関連会社4社で構成され、建設事業を主体として、これに伴う工事の発注、施工、管理を行うほか、不動産の売買、賃貸および建設資材の販売、建設機械等の賃貸の事業を展開しております。なお、以下に示す区分はセグメントと同一の区分であります。民間企業、個人の発注するビル、住宅、工場、医療福祉施設、商業施設など建築工事の設計、施工、維持、修繕工事を行っております。また、官公庁発注の学校など公共施設の建築工事を行っております。(主な関係会社)当社、坂田建設(株)、セントラル工材(株)、リテック徳倉(株)、(株)エス・アール・シー及びTOKURA THAIL...(20170629に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績赤字あり (2013-03-31)

(2013-03-31) 売上高3年連続プラス成長営業利益6年連続黒字,マイナス成長へ転落経常利益マイナス成長へ転落,赤字へ転落当期純利益マイナス成長へ転落,赤字へ転落

更新日:2017/03/10

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業績赤字あり (2009-03-31)

(2009-03-31) 営業利益2年連続赤字経常利益2年連続赤字当期純利益2年連続赤字

更新日:2015/11/01

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業績 (2017-05-31)

(2017-05-31) ”当社グループは、純粋持株会社制を導入しており、当社及び連結子会社4社(JESCO CNS株式会社(以下、CNS)、JESCO ASIA JOINT STOCK COMPANY(以下、JESCO ASIA)、JESCO HOA BINH ENGINEERING JOINT STOCK COMPANY(以下、JHE)、JESCO TMC株式会社(旧 東京メディアコミュニケーションズ株式会社)(以下、TMC))の計5社で構成され、1国内EPC(注1)事業、2アセアン(注2)EPC事業、及び3総合メディア事業の3つの事業セグメントを展開しています。当社グループは、「FOR SAFETY FOR SOC...(20161129に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/07/17

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技研興業の同業他社をもっと見る

技研興業の関連統計

統計分類検索へ

技研興業の基本情報

企業名 技研興業株式会社
カナ ギケンコウギョウカブシキガイシャ
英語名 Giken Kogyo CO.,LTD
業種 建設業
所在地 杉並区阿佐谷南三丁目7番2号
ホームページ http://www.gikenko.co.jp/
EDINET E00116
証券コード 9764
株価 Yahoo!ファイナンスで確認(9764)
決算日 03月31日