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業績 (2017-06-30)

2017/08/17

ディーエムエスの最新業績

ディーエムエスの最新の業績推移(売上高、営業利益、経常利益、資産、資本、従業員数、利益率などの経営指標等)、事業内容、同業他社、関連統計を確認できます。また、EDINETに提出された有価証券報告書などの一部からディーエムエスの事業内容についても確認できます。 注意:ディーエムエスの業績はすべて実際に提出された有価証券報告書、決算書などの財務諸表(損益計算書、貸借対照表、キャッシュフロー計算書)をもとに、決算日を3月31日として季節的変動を反映するように推定(業績の推定方法)しています。 企業ページについて 総合点について

(日本基準_連結_JPY)のデータから作成

総合点

2017-06-30:9.59

2017-03-31:10

2016-12-31:8.72

2016-09-30:7.73

売上高

2017-06-30:57億2833万

2016-06-30:54億2110万

2015-06-30:46億1052万

2014-06-30:43億2451万

売上総利益

2017-06-30:5億0444万

2016-06-30:5億1033万

2015-06-30:4億3801万

2014-06-30:5億1862万

営業利益

2017-06-30:2億0046万

2016-06-30:2億2131万

2015-06-30:1億5682万

2014-06-30:2億3255万

経常利益

2017-06-30:2億0352万

2016-06-30:2億2092万

2015-06-30:1億5749万

2014-06-30:2億2633万

親会社株主に帰属する当期純損益

2017-06-30:1億4820万

2016-06-30:1億5468万

2015-06-30:1億1702万

2014-06-30:1億3962万

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包括利益

2017-06-30:1億7025万

2016-06-30:1億2121万

2015-06-30:1億3195万

2014-06-30:1億4203万

営業CF

2017-03-31:16億6248万

2016-03-31:9億1406万

2015-03-31:10億6557万

2014-03-31:7億4529万

投資CF

2017-03-31:-11億7081万

2016-03-31:-5億4678万

2015-03-31:-4億9786万

2014-03-31:-2億4334万

財務CF

2017-03-31:-3億9542万

2016-03-31:-5億4743万

2015-03-31:-5億6670万

2014-03-31:-5億6674万

総資産

2017-06-30:145億8591万

2016-06-30:137億3244万

2015-06-30:135億3811万

2014-06-30:132億4327万

流動資産

2017-06-30:57億3920万

2016-06-30:58億3932万

2015-06-30:54億3156万

2014-06-30:54億6327万

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現金及び現金同等物

2017-03-31:13億7274万

2016-03-31:12億7649万

2015-03-31:14億5665万

2014-03-31:14億5564万

現金及び預金

2017-06-30:16億6652万

2016-06-30:15億6764万

2015-06-30:15億3609万

2014-06-30:19億1420万

固定資産

2017-06-30:88億4627万

2016-06-30:78億9100万

2015-06-30:81億0130万

2014-06-30:77億7163万

負債

2017-06-30:44億9837万

2016-06-30:45億0936万

2015-06-30:47億1545万

2014-06-30:51億0999万

流動負債

2017-06-30:40億3286万

2016-06-30:29億4826万

2015-06-30:30億3030万

2014-06-30:30億3715万

固定負債

2017-06-30:4億6551万

2016-06-30:15億6110万

2015-06-30:16億8514万

2014-06-30:20億7283万

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純資産

2017-06-30:100億8753万

2016-06-30:92億2307万

2015-06-30:88億2266万

2014-06-30:81億3328万

従業員数

2017-03-31:306

2016-03-31:301

2015-03-31:301

2014-03-31:290

臨時従業員数(外)

2017-03-31:347

2016-03-31:364

2015-03-31:358

2014-03-31:347

売上総利益率

2017-06-30:8.8

2016-06-30:9.4

2015-06-30:9.5

2014-06-30:12

売上営業利益率

2017-06-30:3.5

2016-06-30:4.1

2015-06-30:3.4

2014-06-30:5.4

売上経常利益率

2017-06-30:3.6

2016-06-30:4.1

2015-06-30:3.4

2014-06-30:5.2

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売上純利益率

2017-06-30:2.6

2016-06-30:2.9

2015-06-30:2.5

2014-06-30:3.2

ROA

2017-06-30:4

2016-06-30:4.4

2015-06-30:3.6

2014-06-30:4.4

ROE

2017-06-30:6

2016-06-30:6.8

2015-06-30:5.2

2014-06-30:6.8

自己資本比率

2017-06-30:69.2

2016-06-30:67.2

2015-06-30:65.2

2014-06-30:61.4

流動比率

2017-06-30:142.3

2016-06-30:198.1

2015-06-30:179.2

2014-06-30:179.9

固定比率

2017-06-30:87.7

2016-06-30:85.6

2015-06-30:91.8

2014-06-30:95.6

業績ランキングは

873

(3061社中 , 2017-06-30)

業績ランキングへ

統計項目で上昇したのは

274

(387個中 , 2017-05-31)

景気動向へ

ディーエムエスの事業内容

以下は提出書類から独自に設定したものです。

メインサブ
ディーエムエス

キーワードの推移
2017/06/26(年度)2016/06/28(年度)2015/06/25(年度)2017/08/14(四半期)2017/02/14(四半期)2016/11/14(四半期)2016/08/12(四半期)2016/02/12(四半期)2015/11/13(四半期)2015/08/14(四半期)
メーリングメーリングメーリングダイレクトメールダイレクトメールダイレクトメールセールスプロモーションダイレクトメールダイレクトメールダイレクトメール
ダイレクトメールダイレクトメールダイレクトメールセールスプロモーションセールスプロモーションセールスプロモーションダイレクトメールセールスプロモーションセールスプロモーションセールスプロモーション
セールスプロモーションセールスプロモーションセールスプロモーションクロスタビルモバイルマーケティングモバイルマーケティングモバイルマーケティングモバイルマーケティングモバイルマーケティングモバイルマーケティング
ジャパネットたかたマス・メディアマス・メディアスポーツイベントクロスタビルクロスタビルクロスタビルクロスタビルクロスタビルクロスタビル
ジャパネットdmメーリングメーリングメール便情報処理情報処理情報処理
マス・メディアディーエムエスディーエムエスイベント花火花火情報処理通販通販通販
dmクロスタビル物流イベントイベントメーリングメーリングメーリングメーリング
ディーエムエスクロスタビルdmたい広告業界広告業界スポーツイベントスポーツイベントスポーツイベントスポーツイベント
クロスタビル第一種郵便物第一種郵便物通販たいキャンペーン広告業界広告業界広告業界広告業界
第一種郵便物小包小包デジタルマシンたいイベント違約金違約金違約金
小包封書封書webオリンピックマシンスケールメリットキャンペーンキャンペーンたい
封書レスポンスレスポンスユーザ物流オリンピックたいたいたいマシン
レスポンストータルサポートロジスティクス銀行プリンタ物流マシンマシンマシンイベント
dmジャパネットたかたトータルサポートなか情報処理プリンタプリンタイベントイベントプリンタ
冊子小包冊子小包ジャパネットたかた金融通販情報処理郵便プリンタプリンタ賃貸借契約
東京セールス・プロデュース東京セールス・プロデュース冊子小包セグメントスポット通販品質管理賃貸借契約賃貸借契約ec
イベント第一種東京セールス・プロデュースグループ品質管理スポット飲料ecec品質管理
第一種イベント第一種研究開発デジタル株安トータル品質管理品質管理トータル
顧客情報顧客情報イベント売上高キャンペーン品質管理デジタルトータルトータルデジタル
販売促進戦略郵便顧客情報webデジタルキャンペーンデジタルデジタルキャンペーン
creation販売促進戦略郵便環境うえwebwebwebwebweb
コミュニケーション通信販売販売促進戦略成績マーケティングうえマーケティングマーケティングセンタマーケティング
郵便ммユーザセンタユーザユーザマーケティングユーザ
多岐モバイルマーケティングモバイルマーケティング銀行マーケティング物流物流ユーザ物流
第二種郵便物コミュニケーションコミュニケーション大型ユーザ銀行なか物流なか
第三種郵便物多岐通販なか社債なか情報社債情報
データベース第二種郵便物多岐技術銀行情報技術ベース技術
定期刊行物第三種郵便物第二種郵便物個人消費eu離脱技術セグメント資金個人消費
メディアデータベース第三種郵便物金融円高金融なかセグメント
はがき定期刊行物データベース情報ベースセグメント研究開発情報
年度or届出書
四半期or半期

(20170626)にEDINETに提出された書類から引用(画像は省略)

(20170814)にEDINETに提出された書類から引用(画像は省略)

ディーエムエスの類似企業へ

ディーエムエスの業績推移

ディーエムエスの同業他社

業績赤字あり (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社及び連結子会社3社により構成されており、グループ会社間の連携と連動により、携帯電話とパソコンを媒体としたインターネットユーザー向けの各種サービス、アプリケーション、コンテンツ及びソフトウェアの企画、製作、開発、配信、販売並びにコンピュータ入力により文字情報をデータ化するデータエントリーを主たる業務とする「情報サービス業」を行っております。なお、次の3部門は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同じであります。...(20170630に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/17

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社及び当社連結子会社のGMOペパボオーシー株式会社で構成されており、主に個人向けに低価格帯のインターネットサービスを展開しております。また、当社グループが属しておりますGMOインターネットグループは、主にインターネットインフラ事業、インターネット広告・メディア事業、インターネット証券事業、モバイルエンターテイメント事業及びインキュベーション事業を展開しております。当社の事業のうち「ホスティング事業」、「EC支援事業」、「ハンドメイド事業」の3事業がインターネットインフラ事業にあたり、「コミュニティ事業」がインターネット広告・メディア事業にあたります。当社グループは「もっとおも...(20170321に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/04

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当連結会計年度における主要な関係会社の異動と当社グループの主な事業内容は、以下のとおりであります。・ 前連結会計年度末において持分法非適用関連会社であった米国EverySense,Inc.は、重要生が増したため第1四半期連結会計期間から持分法適用の範囲に含め、第2四半期連結会計期間まで持分法非適用関連会社であった株式会社キャンパスナビTVも、重要性が増したため第3四半期連結会計期間から持分法適用の範囲に含めております。 また、当社の完全子会社であった株式会社Lyudia(以下、Lyudia)は、平成28年4月に、フランスのIngenico GroupS.A.に対し当社保有のLyudia株式を一...(20160923に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/09

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社4社(株式会社Joe'sクラウドコンピューティング、ゲヒルン株式会社、櫻花移動電信有限公司、エヌシーアイ株式会社)、関連会社1社(株式会社S2i)、その他の関係会社1社(双日株式会社)の計7社で構成されており、自社グループでデータセンターの運営とインターネットのバックボーンを構築し、それらを基にしたデータセンターサービスを提供する事業を行っております。当社グループが提供するサービスは、以下のとおりです。当社グループが運営するデータセンター内に、顧客所有の通信機器類を自由に設置できるスペースと、インターネット接続に必要な回線や電源などを貸...(20170615に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/04

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業績 (2015-07-31)

(2015-07-31) ”当社グループは、当社及び子会社9社で構成されており、「総合ITアウトソーシング事業」及び「エネルギー事業」を展開しております。なお、当連結会計年度より、従来の「総合ITアウトソーシング事業」に加え「エネルギー事業」を追加し、2事業としております。また、子会社である株式会社ビットサーフが当社グループの顧客を中心に人材サービスを提供いたします。さらに、子会社である株式会社セタ・インターナショナル及びAXLBIT株式会社その他事業提携先企業により当社グループのサービス基盤を利用してサービスを開発・提供しております。子会社である株式会社テラ・パワー及び合同会社TP1により、経済産業省から認定を受けた再...(20151029に提出された書類より抜粋)

更新日:2015/11/01

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業績 (2017-06-30)

更新日:2017/08/08

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業績 (2017-05-31)

(2017-05-31) ”当社グループは、当社及び子会社24社並びに関連会社5社の合計30社で構成されており、顧客の戦略的広報活動を支援するPR事業及びニュースリリース配信事業を主力事業としております。これらの事業を通して、広告宣伝分野においてPRを活用する「戦略PR」により顧客の戦略的広報活動を支援するとともに、急速に需要を伸ばす動画コンテンツやアドテクノロジーを活用したサービスにも取り組むなど、従来のPRの分野にとどまらない顧客のコミュニケーション活動において必要となる施策を幅広くサポートするための事業体制を実現するものです。当社グループの事業運営は、顧客に対するサービス提供の実務を子会社各社が担い、グループ全体の...(20170525に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/07/26

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社は、創業以来培ったマーケティングノウハウを強みとし、SNSやアドテクノロジーを活用したデジタル領域における企業のプロモーション・PR支援事業を主に展開しております。なお、当社はマーケティング事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載は省略しております。...(20170626に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/17

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業績赤字あり (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、インターネットを利用したウェブサービスの運営等を通じて、顧客企業に対し、ソーシャルメディア(※1)を利用したプロモーションやマーケティング活動を総合的に支援する事業(以下「ソーシャルメディアマーケティング支援事業」といいます)を展開しております。当社グループは、ソーシャルメディアマーケティングの推進により、企業の情報流通や生活者の消費行動に変化をもたらし、ひいては、生活者個人の利便性を向上させ、より豊かな社会の実現に向けて貢献することを目指しております。当社グループは、顧客企業とモニプラに会員登録したユーザー(以下「会員ユーザー」といいます)がインターネット上で交流するファンサ...(20170328に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/09

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社及び子会社4社から構成されており、最先端技術及び商品を利用したICTシステムの構築から高付加価値サービスの提供までを事業領域としています。営業活動は、最適なソリューションを提供するため、対象市場を4つのセグメントに区分して行っております。営業支援体制としては、市場開発本部は各市場に適合したソリューションの企画・開発・コンサルティング、エンジニアリング本部はシステムの設計・構築・工事、カスタマーサービス本部はシステムの運用・保守・最適化、ビジネス推進本部は製品ベンダーとの協業や技術研究などを連携して行っています。また、連結子会社は、ネットワンパートナーズ株式会社、株式会社エク...(20170616に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/09

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社の事業は、情報サービス事業並びにこれらの附帯業務の単一事業であるため、セグメント別に代えて事業部門別に記載しております。当部門は、オープン系サーバ、ネットワークシステムの構築、運用管理をはじめ、各種ソフトのインストールのほか、ヘルプデスクや障害対応など幅広いサポート業務を行っております。当部門は、業務系システムの設計・開発、組込み系ソフト開発・検証、ERP(業務パッケージ)などのソフト開発に関わる業務を行っております。当部門は、汎用系システムの保守・運用管理を行っております。...(20170623に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2012-09-30)

(2012-09-30) 売上高プラス成長に回復営業利益黒字へ回復,プラス成長に回復経常利益黒字へ回復,プラス成長に回復当期純利益3年連続黒字,5年連続プラス成長

更新日:2015/11/01

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業績赤字あり (2010-03-31)

(2010-03-31) 営業利益赤字へ転落経常利益赤字へ転落当期純利益赤字へ転落

更新日:2015/11/01

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業績赤字あり (2009-03-31)

(2009-03-31) 営業利益2年連続赤字経常利益2年連続赤字当期純利益2年連続赤字

更新日:2015/11/01

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業績赤字あり (2011-09-30)

(2011-09-30) 売上高4年連続マイナス成長営業利益5年連続黒字,プラス成長に回復経常利益5年連続黒字,プラス成長に回復当期純利益赤字へ転落,4年連続マイナス成長

更新日:2015/11/01

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社及び連結子会社1社で構成され、世の中のインターネットサービスやインターネットとつながる全てのモノが快適かつ安定稼動するために、IoTビッグデータ(注1)をベースとした自動運用サービス(IoT、インターネットシステムの自動マネジメントサービス)を提供しております。また、OS開発及び信号制御技術等の基盤技術力をベースとした自動化を進め、インターネット(IoT)の未来に安心をご提供し続けることをミッションとし、お客様、社会のIoT・インターネットサービスを支える「マネジメントサービス事業」を「オートセンサリング&オートディレクション(A&A)(注2)」というコンセプトで展...(20170330に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/09

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業績 (2017-05-31)

(2017-05-31) ”当社グループは、当社、連結子会社5社及び持分法適用関連会社1社で構成され、「クラウド世代のリーディング・カンパニー」を目指し、クラウドにおける「ソリューション事業」及び「製品事業」を展開しております。 クラウド・コンピューティングは現在、「クラウドファースト」という言葉が示す通り、ITを活用するにあたり、クラウドを第1候補とする考え方が定着しつつあり、ITにおけるトレンドとなっております。これは、即ちITを活用するにあたり、「所有すること」から「使用すること」への変換を意味しており、ITにおける新たな「パラダイム・シフト」となっております。当社はそのような環境の変化を捉え、クラウドシステムの導...(20170529に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/07/17

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業績 (2017-05-31)

(2017-05-31) ”当社は、平成27年9月1日に単独株式移転の方法により株式会社パイプドビッツの完全親会社である純粋持株会社として設立され、子会社等の経営管理及びそれに付帯または関連する業務を行っております。また、当社のグループ会社においては情報資産プラットフォームを提供する事業を中心として、情報資産プラットフォーム事業、広告事業及びソリューション事業に取り組んでおります。当社グループにおける事業内容は次のとおりであります。情報資産プラットフォーム事業は、主力サービスであるプラットフォーム「スパイラル(R)」を中心に、アパレル特化型ECプラットフォーム「スパイラルEC(R)」、会計クラウド「ネットde会計(R)」...(20170531に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/07/17

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業績 (2017-04-30)

(2017-04-30) ”当社は「インターネットを通じて、世の中に新しい価値を創り続けていく」という理念のもと、O2Oソリューションの提供、O2Oアプリの企画・開発、集客・販売促進等の企画・運用支援(O2Oマーケティング)を行い、企業のO2Oを支援しております。当社のO2O支援はスマートフォンを利用したもので、自社ソリューションを組み込んだスマートフォンアプリ(以下「アプリ」)を通じて消費者に情報を提供し、実店舗への集客や販売促進に繋げています。効果的なO2Oを実現するためには、情報を効果的に伝えるソリューションを利用すること、来店・購入したくなる魅力的な情報を発信する企画力、の双方が重要となります。当社は、平成21年...(20161026に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/06/12

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業績赤字あり (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社は「Analysisサービスカンパニーとしてお客様と長く付き合える企業になる」ことを目指した経営理念を掲げております。・ネットワークインフラを通じ、お客様に心から喜んでいただける企業になる。・プロとしての倫理観と実行力を備えたプロフェッショナル集団になる。・お客様に可愛がられること、優れた人材を創出することを通じて社会へ貢献できる企業になる。現在のICT(*1)業界では、クラウドコンピューティング(*2)やビッグデータ(*3)の活用、リソース(*4)の仮想化(*5)などの新たな技術が浸透する中、障害予兆の特定が困難かつ複雑化していく問題があります。当社は、このような環境の中、コンピューター...(20161220に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/17

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ディーエムエスの同業他社をもっと見る

ディーエムエスの関連統計

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ディーエムエスの基本情報

企業名 株式会社ディーエムエス
カナ カブシキガイシャディーエムエス
英語名 DMS INC.
業種 サービス業
所在地 千代田区神田小川町一丁目11番地
ホームページ http://www.dmsjp.co.jp/
EDINET E04940
証券コード 9782
株価 Yahoo!ファイナンスで確認(9782)
決算日 03月31日