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業績 (2017-01-31)

2017/04/25

ジャパンメディアシステムの最新業績

ジャパンメディアシステムの最新の業績推移(売上高、営業利益、経常利益、資産、資本、従業員数、利益率などの経営指標等)、事業内容、同業他社、関連統計を確認できます。また、EDINETに提出された有価証券報告書などの一部からジャパンメディアシステムの事業内容についても確認できます。 注意:ジャパンメディアシステムの業績はすべて実際に提出された有価証券報告書、決算書などの財務諸表(損益計算書、貸借対照表、キャッシュフロー計算書)をもとに、決算日を3月31日として季節的変動を反映するように推定(業績の推定方法)しています。 企業ページについて 総合点について

(日本基準_単独_JPY)のデータから作成

総合点

2017-01-31:3.82

2016-10-31:2.36

2016-07-31:0.89

2016-04-30:1.66

売上高

2017-01-31:5億3813万

2016-01-31:4億4242万

2015-01-31:4億4027万

2014-01-31:4億9657万

売上総利益

2017-01-31:4億1977万

2016-01-31:3億4247万

2015-01-31:3億3858万

2014-01-31:3億5345万

営業利益

2017-01-31:3167万

2016-01-31:-2090万

2015-01-31:1390万

2014-01-31:6414万

経常利益又は経常損失(△)

2017-01-31:3097万

2016-01-31:-2173万

2015-01-31:1446万

2014-01-31:6227万

当期純利益又は当期純損失(△)

2017-01-31:3834万

2016-01-31:-3219万

2015-01-31:3489万

2014-01-31:5691万

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営業CF

2017-01-31:843万

2016-01-31:-5710万

2015-01-31:823万

2014-01-31:2193万

投資CF

2017-01-31:-3449万

2016-01-31:-1483万

2015-01-31:-518万

2014-01-31:-5727万

財務CF

2017-01-31:5035万

2016-01-31:2264万

2015-01-31:8088万

2014-01-31:7242万

総資産額

2017-01-31:7億5281万

2016-01-31:6億0814万

2015-01-31:5億8725万

2014-01-31:5億5173万

流動資産

2017-01-31:6億2212万

2016-01-31:5億3123万

2015-01-31:5億2259万

2014-01-31:4億9612万

現金及び現金同等物の残高

2017-01-31:4億9038万

2016-01-31:4億1488万

2015-01-31:4億0048万

2014-01-31:3億6164万

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現金及び預金

2017-01-31:4億9038万

2016-01-31:4億1488万

2015-01-31:4億0048万

2014-01-31:3億6164万

固定資産

2017-01-31:1億3069万

2016-01-31:7690万

2015-01-31:6466万

2014-01-31:6014万

負債

2017-01-31:5億2927万

2016-01-31:4億6998万

2015-01-31:4億5145万

2014-01-31:4億5802万

流動負債

2017-01-31:3億0442万

2016-01-31:2億5625万

2015-01-31:2億2922万

2014-01-31:2億6034万

固定負債

2017-01-31:2億2484万

2016-01-31:2億1373万

2015-01-31:2億2223万

2014-01-31:1億9767万

純資産

2017-01-31:2億2354万

2016-01-31:1億3815万

2015-01-31:1億3579万

2014-01-31:5702万

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従業員数

2017-01-31:92

2016-01-31:83

2015-01-31:73

2014-01-31:75

臨時従業員数(外)

2017-01-31:2

2016-01-31:3

2015-01-31:2

2014-01-31:2

売上総利益率

2017-01-31:78

2016-01-31:77.4

2015-01-31:76.9

2014-01-31:71.2

売上営業利益率

2017-01-31:5.9

2016-01-31:-4.7

2015-01-31:3.2

2014-01-31:12.9

売上経常利益率

2017-01-31:5.8

2016-01-31:-4.9

2015-01-31:3.3

2014-01-31:12.5

売上純利益率

2017-01-31:7.1

2016-01-31:-7.3

2015-01-31:7.9

2014-01-31:11.5

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ROA

2017-01-31:10.2

2016-01-31:-10.6

2015-01-31:11.8

2014-01-31:20.6

ROE

2017-01-31:34.4

2016-01-31:-46.6

2015-01-31:51.4

2014-01-31:199.6

自己資本比率

2017-01-31:29.7

2016-01-31:22.7

2015-01-31:23.1

2014-01-31:10.3

流動比率

2017-01-31:204.4

2016-01-31:207.3

2015-01-31:228

2014-01-31:190.6

固定比率

2017-01-31:58.5

2016-01-31:55.7

2015-01-31:47.6

2014-01-31:105.5

ジャパンメディアシステムの事業内容

以下は提出書類から独自に設定したものです。

メインサブ
ジャパンメディアシステム
なし

キーワードの推移
2016/10/28(年度)2015/10/28(年度)2017/04/25(四半期)2016/04/25(四半期)2015/04/24(四半期)
liveonliveonliveonliveonliveon
ビジュアルコミュニケーションbiasビジュアルコミュニケーションvcvc
vcビジュアルコミュニケーションweb会議ビジュアルコミュニケーションbias
ライブオンvcvcキャンセラキャンセラ
web会議キャンセラ帯域制御ネットワークカメラネットワークカメラ
帯域制御web会議テレビ会議インターフェースnc
テレビ会議ネットワークカメラバージョンライブオンインターフェース
バージョンnc帯域ncビジュアルコミュニケーション
帯域バージョンサウンド積立vpn
サウンドインターフェースモード新聞広告ライブオン
ncイントラパックシステム会議室サーバ
モード新聞広告参加者バージョンバイアス
会議室ネットワーク・セキュリティハードタブレット
参加者サーバプレゼンスユーザ積立
ハードasp積立資源asp
プレゼンスライブオン映像ソフトウェアweb会議
積立ネットワーク機器テレワーク新卒ドメイン取得
映像バイアスeラーニング物販ホン
新聞広告通信機器ユーザケースソフトウェア
eラーニング積立訪問介護新聞ユーザ
ユーザイントラとなり新聞広告
コミュニケーションユーザ代理店金融機関タブレット
資源さらノウハウlinux
ソフトウエアドメイン取得web訪日外国人ホスティングサービス
訪問介護新聞遠隔販管費ネットワーク・セキュリティ
テレビ会議asp保険リモート
ネットワークvpn新卒複合機
代理店ホンsmartphoneバージョン
さらeラーニング物販コミュニケーションオリジナル
weboem端末顧客満足度ネットワーク
年度or届出書
四半期or半期

(20161028)にEDINETに提出された書類から引用(画像は省略)

(20170425)にEDINETに提出された書類から引用(画像は省略)

ジャパンメディアシステムの類似企業へ

ジャパンメディアシステムの業績推移

ジャパンメディアシステムの同業他社

業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”システム開発サービス事業を行っておりますが、事業の内容は以下のとおりであります。...(20170623に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社及び子会社1社により構成されており、「システム事業」と「不動産賃貸事業」を行っております。なお、事業の区分は「第5 経理の状況 1 財務諸表等(1)財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。システムインテグレーション部門は、当社の主要顧客であります金融機関に対して、信用リスク(*)管理に関する業務支援システムのパッケージの企画、開発、販売、カスタマイズ及びコンサルティングを行っております。当社のシステムのメインユーザーである金融機関においては、金融機関自身が自らの抱える各リスクの特性を十分に理解し、適切な内部管理体制に基づくリスク管理を行うこと、つまり、...(20161222に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社(株式会社ベリサーブ)、子会社(株式会社ベリサーブ沖縄テストセンター)の2社により構成されており、システム検証サービス事業を主たる事業として展開しております。また、当社グループは親会社であるSKを中心とする企業グループに属しております。当社グループの事業は、お客様のシステムや製品開発におけるQCD向上のパートナーになるべく、様々な検証サービスを提供し、お客様のシステムや製品開発の上流工程から下流工程の各場面で必要となる各種サービスを提供することです。テスト戦略策定、テスト設計、テスト実行といった検証のコア業務に加え、お客様の開発プロセス改善のためのコンサルティングサービ...(20170621に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/04

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社(株式会社プロシップ)、連結子会社1社及び当社の関係会社(子会社2社)により構成されており、パッケージシステムの開発・販売、受託開発、システムの運用管理等を事業として行っております。なお、次の2部門は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。固定資産システム及び販売管理システムにおけるコンサルテーションから導入、保守までを含む事業であります。当社及び連結子会社の(株)プロシップフロンティア並びに普楽希普信息系統(大連)有限公司及び浦楽熙普信息科技(上海)有限公司がパッケージソリューション事業を営んでおりま...(20170622に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/07

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業績赤字あり (2017-06-30)

(2017-06-30) ”の3事業に大別され、子会社のうち2社はシステム開発事業の業務を行っており、1社及び持分法適用会社1社は情報処理サービス事業を行っております。ドキュメントの電子化や、電子データのファイル形式変換・メディア変換・データクリーニング等を行っています。急速に拡大していくインターネット時代において、HTMLやPDF、各種イメージデータはもとより、共通のデータ変換形式として注目されるXMLや保存性に優れるSGML等、多彩なデータフォーマットに対応しております。大学図書館・研究機関図書館などの大規模な文書管理について、図書データベースの構築からデータ入力、管理・運用スタッフの派遣まで、トータルなサービスを提...(20170623に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/17

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社および連結子会社1社で構成され、SIサービスおよびソフトウエア開発を主たる業務としております。更にコンピュータ機器等の商品販売、WEBサイトの運営ならびにクラウドサービス(SaaS)、ソフトウエアプロダクト開発販売等も行う総合情報サービス業であります。当社グループはソフトウエア関連事業の単一セグメントであるため、業務区分別の内容を記載しております。請負契約にて、顧客の情報化ニーズから情報システムを提案・開発・構築を提供するサービス。システム構築用ハードウエア等を含む。大手企業を中心に、準委任契約や派遣契約による常駐型を中心とした企業の基幹業務のシステム開発やメンテナンス業務...(20170627に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績赤字あり (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループ(当社および当社の関係会社)は、当社(株式会社アドバンスト・メディア)と連結子会社4社、持分法適用会社1社により構成されており、事業セグメントは、音声事業の単一セグメントであります。当社グループは、音声認識技術AmiVoice®を核とした事業を展開しております。その事業内容は、1AmiVoice®を組み込んだ音声認識ソリューションの企画・設計・開発を行う「ソリューション事業」、2AmiVoice®を組み込んだアプリケーション商品をライセンス販売する「プロダクト事業」、3企業内のユーザーや一般消費者へAmiVoice®をサービス利用の形で提供する「サービス事業」の3つを行っています。...(20170630に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社は、販売、物流、購買、会計等の基幹業務機能をコンピュータソフトウェアの機能上に統合するERP(Enterprise Resource Planning)用パッケージソフトウェアの導入及び保守を主たる業務としております。なお、その他の関係会社である有限会社ファウンテンは持株会社であり、当社と営業上の取引はありません。また、当社はERP導入事業の単一セグメントであるため、セグメントごとの記載は省略しております。当社の事業内容は、次のとおりです。SAP ERPはドイツに本社をもつソフトウェア開発販売会社であるSAP SE社の代表的製品であり、ERPのためのパッケージソフトウェアです。当社はSAP...(20160929に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当企業グループは、(株)フォーカスシステムズ(当社)と関連会社1社により構成されております。グループ各社は、公共関連事業、民間関連事業及びセキュリティ機器関連事業の各セグメント別に、システムインテグレーションサービス、ITサービス、セキュリティ機器の販売及び関連サービスを、主な業務としております。これら事業を通して、IT産業における有力企業グループとして社会に貢献し続けることを目指しております。当企業グループの事業内容は、以下のとおりであります。当社は、公共関連事業として、官公庁及び関係機関・地方自治体及び関連機関等の公共機関並びに銀行・保険等の金融機関向けのソフトウェアの開発、ハードウェア、...(20170630に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/17

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループ(当社及び当社の関係会社)が行っている事業である「システム開発及びシステム開発に関連するサービス(システム開発等)」の売上品目別の概要は、以下のとおりであります。システムの設計、製造、運用・保守業務であります。システムに関するコンサルテーション及び調査研究業務であります。システムまたは自社ソフトウェア製品のインテグレーション・サービスであります。コンピュータ製品の販売及びその他のサービスであります。上海技菱系統集成有限公司は現在、清算手続き中であります。...(20160916に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/09

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業績赤字あり (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、当社、連結子会社1社、非連結子会社5社および持分法非適用関連会社1社で構成され、情報サービス事業を展開しております。セグメントは「ソリューション事業」、「プロダクト事業」、「システムサポート事業」であります。他社が開発したERPパッケージ製品を主に利用し、企業の情報システムを設計、開発、導入するサービスを提供する事業であります。当社が開発したERPパッケージ製品をパートナー企業を通じて販売するとともに、同製品を利用して企業の情報システムを設計、開発、導入するサービスを提供する事業であります。基幹業務システムを導入した企業に対して、システムの運用・保守を始めとする支援サービスを提...(20170627に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/09

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループ(当社及び当社の関係会社)は当社(株式会社アイネット)、子会社2社及び関連会社1社より構成されており、事業内容は情報処理サービス、システム開発サービス、システム機器販売を主たる業務としております。当社及び各社の事業内容は次のとおりであります。(当社)..............................(連結子会社).....................(子会社)........................... (1)情報処理サービス(関連会社)...........................(20170623に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2015-12-31)

(2015-12-31) ”当社グループは、当社及び子会社5社と関連会社2社より構成され、顧客の情報システムに関する企画構想、コンサルティング、設計からシステム開発、さらにシステム等の管理運営に至るまで一貫したサービスを提供する事業、インターネットデータセンター運営・ホスティングサービス等のインターネット関連事業、組み込みソフトウェアの開発に関する事業、半導体開発に関連した設計・評価・解析に関する事業、FAに関する設計・製造事業を営んでおります。...(20150629に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/03/10

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業績 (2017-06-30)

(2017-06-30) ”当社グループは、(株)セゾン情報システムズ(当社)と子会社5社(連結子会社3社、非連結子会社2社)の計6社により構成されており、事業内容と事業の系統図は次のとおりであります。なお、当連結会計年度より、重点顧客マーケットビジネスへのフォーカスを推進し、また、「選択と集中」によるカテゴリートップを目指すべく組織変更を行っております。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。クレジット業界向けにシステムの開発・運用を行っております。流通・サービス業界向けにシステムの開発・運用及びソリューション等の提供を行っております。通信ミドルウェア「HULFT」等のパッケージソフトウェアの販売・保...(20170622に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/08/10

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業績 (2017-05-31)

(2017-05-31) ”当社グループ(当社及び当社の関係会社)は当社、連結子会社1社、非連結子会社1社で構成され、システム開発、情報サービスを主たる業務としております。...(20160826に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/07/09

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業績 (2014-12-31)

(2014-12-31) ”当社の企業集団は、コムテック株式会社(当社)及び子会社4社で構成され、次のとおりITサービス、マーケティングサポートサービス、データマネジメントサービスを主な事業にしております。なお、子会社である株式会社リンクラインは、障がい者支援を目的とした特例子会社として、当社向けに主に社内サービスを提供しております。当社はIT支援サービスとして、システムコンサルティングをはじめ、汎用系、オープン系、インターネット系システムの開発、運用管理やネットワーク・マネジメントを手掛ける等、幅広く業務を展開しております。子会社である(株)ケイ・シィ・ティとは技術の共有化を図り、より付加価値の高いネットワーク設計やシ...(20140625に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/03/10

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業績 (2011-12-31)

(2011-12-31) 売上高マイナス成長へ転落営業利益5年連続黒字,マイナス成長へ転落経常利益5年連続黒字,マイナス成長へ転落当期純利益5年連続黒字,マイナス成長へ転落

更新日:2015/11/01

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業績 (2009-12-31)

(2009-12-31) 営業利益2年連続黒字経常利益2年連続黒字当期純利益2年連続黒字

更新日:2015/11/01

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業績赤字あり (2012-03-31)

(2012-03-31) 売上高3年連続マイナス成長営業利益2年連続黒字,2年連続プラス成長経常利益5年連続黒字,マイナス成長へ転落当期純利益4年連続赤字,マイナス成長へ転落

更新日:2015/11/01

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業績 (2017-04-30)

(2017-04-30) ”当社は、「リアルなITコミュニケーションで豊かな社会形成に貢献する。」という経営理念のもと、ウェブ技術をベースとしたグループウェア(※1)である「desknet's NEO」とその関連製品・サービスの開発、販売を主な事業として行っております。当社の事業はソフトウェア事業の単一セグメントであります。売上区分につきましては、グループウェア及びその関連製品をインターネット経由で提供するサービスに関連した売上である「クラウドサービス」、グループウェア及びその関連製品のライセンス販売に関連した売上である「プロダクト」、ソフトウェアの受託開発に関連した売上である「技術開発」に区分しております。各売上区分の...(20170427に提出された書類より抜粋)

更新日:2017/06/13

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ジャパンメディアシステムの関連統計

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ジャパンメディアシステムの基本情報

企業名 ジャパンメディアシステム株式会社
カナ ジャパンメディアシステムカブシキガイシャ
英語名 Japan Media Systems Corporation
業種 サービス業
所在地 千代田区外神田二丁目14番10号
ホームページ http://www.jm-s.co.jp/
EDINET E05357
証券コード -
決算日 07月31日